営業収益14兆円超、ドコモ・データグループ等を束ねる日本最大級のICTグループ持株会社。2025年7月に日本電信電話株式会社からNTT株式会社へ商号変更
- 売上高
- 14兆4,091億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 1,056万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
SPO Entertainment Inc. ・ 証券コード 5620 ・ 確認日 2026/11/01
アジアの映像コンテンツ配給・製作と映画館運営を手がける映像事業会社
出典: 株式会社エスピーオー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(JPX開示PDF) (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
2026-10-30時点の参考値です(出典: TOKYO PRO Market銘柄であり、Finnhubで2026-10-30終値を確認できなかったため、株価・PER・時価総額・配当利回りはすべてnull(JPXの上場時評価価格は使用しない))。株価は日々変動します。
スタジオぴえろとオリエンタル・シネ・サービスが出資し、映像販売会社として設立
2023年12月22日にTOKYO PRO Marketへ上場
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
アジアを中心とした映画・映像コンテンツの配給・製作を行う
映画館の運営を行う
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
1987年設立の映像コンテンツ会社
アジアの映画・映像コンテンツの配給・製作と映画館運営
2026年3月期に黒字転換(当期純利益87百万円)
自己資本比率72.9%(2026年3月末)
同じ業界カテゴリ(情報・通信業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
アジアを中心とした映画・映像コンテンツの配給・製作と、映画館の運営を行う会社です。1987年に設立され、2023年12月にTOKYO PRO Marketへ上場しました。
2026年3月期(連結)は売上高1,720百万円↑ 前期比+1.0%、営業利益77百万円、親会社株主に帰属する当期純利益87百万円、1株当たり当期純利益56.31円でした(決算短信)。
2025年3月期・2026年3月期とも1株当たり配当金は0円(無配)でした。2027年3月期の配当予想は未定とされています(決算短信)。
2026年3月期の自己資本比率は72.9%です(出典: 株式会社エスピーオー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(JPX開示PDF))。
2026年3月期の年間配当は1株当たり0円です。(出典: 株式会社エスピーオー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(JPX開示PDF))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。