営業収益14兆円超、ドコモ・データグループ等を束ねる日本最大級のICTグループ持株会社。2025年7月に日本電信電話株式会社からNTT株式会社へ商号変更
- 売上高
- 14兆4,091億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 1,056万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
TDC SOFT Inc. ・ 証券コード 4687 ・ 確認日 2026/10/31
1963年設立の独立系SIer。金融・公共分野に強く、自己資本比率74.4%の堅固な財務
出典: TDCソフト 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet転載PDFを全文確認) (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: Finnhub(2026-10-30終値1,172円、時価総額58.18B円、PER15.4784倍)。時価総額582億円はFinnhub表示の換算値。配当利回り2.82%は年間配当33円÷株価の算出値)。株価は日々変動します。
設立(1963年12月、有価証券報告書ベースの企業情報)
TDCソフトウェアエンジニアリングからTDCソフトへ商号変更(2017年10月、企業プロフィール)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
金融・公共・産業分野向けのITコンサルティング、システムインテグレーション、アジャイル・UX・セキュリティ・AIコンサルティング、自社クラウド製品(Styleflow、Meepa、BP-LINKS等)を提供する単一領域の事業(企業プロフィール)
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
自己資本比率74.4%
ROE17.5%(2026年3月期決算短信)
現金及び現金同等物は13,171百万円と総資産の4割超を占める(決算短信)
年間配当は2026年3月期33円
2027年3月期34円へ増配予想
発行済株式数50,227,200株(2026年3月期末、決算短信)
同じ業界カテゴリ(情報・通信業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| TDCソフト東証プライム | 484億円 | 10.7% | 17.5% | — |
| NTT東証プライム | 14兆4,091億円 | 11.8% | 10.4% | 1,056万円 |
| アドソル日進株式会社東証プライム | 172億円 | 12.5% | 22.2% | — |
| アカツキ東証プライム | 259億円 | 28.8% | 13.1% | — |
| アルファシステムズ東証プライム | 407億円 | 12.1% | 8.4% | — |
| ANYCOLOR東証プライム | 557億円 | 36.2% | 57.6% | 540万円 |
| Appier Group東証プライム | 437億円 | 6.8% | 7.2% | — |
売上高48,359百万円、営業利益5,159百万円、経常利益5,359百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,880百万円でした(決算短信)。
2026年3月期の年間配当は33円(配当性向40.2%)でした。2027年3月期は34円を予想しています(決算短信)。
自己資本比率74.4%、現金及び現金同等物13,171百万円と、財務基盤が厚いことが特徴です(決算短信)。
2026年3月期のROEは17.5%です(出典: TDCソフト 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet転載PDF))。
2026年3月期の自己資本比率は74.4%です(出典: TDCソフト 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet転載PDF))。
2026年3月期の年間配当は1株当たり33円、配当性向は40.2%です。配当利回りは2.82%(2026-10-30時点)(出典: TDCソフト 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet転載PDF))。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。