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東映の業績・歴史・IR要約

TOEI COMPANY, LTD. ・ 証券コード 9605 ・ 確認日 2026/10/31

映画の製作・配給から権利ビジネス、太秦映画村まで手がける総合映像企業

3行でわかる東映

  1. 2026年3月期の売上高は185,333百万円、営業利益36,096百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は↑ 前期比48.3%増の23,320百万円だった（決算短信）。
  2. 劇場用映画・テレビ映画の製作や映像権利の許諾を行う映像関連事業が連結売上高の約7割を占める主力事業である（決算短信のセグメント情報）。
  3. 自己資本比率は58.3%、年間配当は36円（うち特別配当24円）で配当性向は9.6%だった（決算短信）。

IRかんたん要約 — 2026年3月期 決算の要約

2026年3月期
  • 売上高185,333百万円、営業利益36,096百万円、経常利益43,543百万円、親会社株主に帰属する当期純利益23,320百万円↑ 前期比+48.3%。EPS374.29円、ROE8.4%
  • 総資産499,129百万円、自己資本291,003百万円、自己資本比率58.3%。現金及び現金同等物の期末残高は109,995百万円
  • 年間配当36円（中間6円＋期末30円、期末に特別配当24円を含む）、配当性向9.6%。2027年3月期は売上高189,000百万円、営業利益28,700百万円、純利益12,600百万円を予想

出典: 東映 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結） （2026/10/31確認）。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。

数字で見る東映

売上高1,853億円2026年3月期
営業利益361億円2026年3月期
当期利益233億円2026年3月期

確認できていない項目（平均年収など）は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。

経営データ — 収益性・健全性・配当

営業利益率
19.5%
2026年3月期 ・ 0〜60%の目盛り
ROE（自己資本利益率）
8.4%
2026年3月期 ・ 0〜40%の目盛り
自己資本比率
58.3%
2026年3月期 ・ 0〜100%の目盛り
配当性向（2026年3月期）
配当性向9.6%
  • 配当9.6%
  • 内部留保など90.4%

ゲージの目盛りは指標ごとに固定です（営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%）。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。

有利子負債と現金（2026年3月期）

有利子負債の算入範囲: 短期借入金4,882百万円＋1年内返済予定の長期借入金2,798百万円＋長期借入金15,540百万円。リース債務は連結BSに独立科目がないため含まない（CF計算書にリース債務の返済336百万円の記載のみ）

実質無借金： 有利子負債が現金及び現金同等物を下回っています（このサイトの判定式： 有利子負債 ＜ 現金及び現金同等物）

総資産4,991億円2026年3月期
自己資本2,910億円2026年3月期
年間配当（1株当たり）36円2026年3月期

業績予想 — 2027年3月期 通期予想（決算短信）

売上高：実績と通期予想

予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。

売上高（予想）1,890億円2027年3月期 通期予想（決算短信）
営業利益（予想）287億円2027年3月期 通期予想（決算短信）
当期利益（予想）126億円2027年3月期 通期予想（決算短信）

業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。

株価・市場データ（参考値）

株価5,960円2026-10-30時点
PER15.92倍2026-10-30時点
時価総額3,724億円2026-10-30時点
配当利回り0.6%2026-10-30時点

2026-10-30時点の参考値です（出典: Finnhub（2026-10-30終値5,960円）。時価総額3,724億円は株価×自己株式控除後の株式数62,486,932株（発行済73,844,545株−自己株式11,357,613株、決算短信）からの算出値で、Finnhub表示の427.49B円とは差異がある。PER15.92倍は実績EPS374.29円からの算出値。配当利回り0.60%は年間配当36円÷株価の算出値）。株価は日々変動します。

成り立ち — 年表

  1. 1949

    東京映画配給株式会社として設立（公式開示資料の設立年月日は1949年10月1日）

  2. 1951

    東横映画・太泉映画を吸収合併し、東映株式会社に商号変更

  3. 2025

    直営劇場を閉館（2025年7月、決算短信）

事業とシェア

事業別売上高の構成比（2026年3月期）
売上構成5事業
  • 映像関連事業69.1%1,279億円
  • 興行関連事業13.6%252億円
  • 催事関連事業7.0%130億円
  • 観光不動産事業3.7%69億円
  • 建築内装事業6.6%122億円

構成比は、事業別売上高を確認できた事業の合計を100%として算出したものです（連結売上高に対する割合とは異なる場合があります）。金額は各事業の売上高で、対象期・出典は下記の各事業の説明に記載しています。

各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。

映像関連事業

劇場用映画・テレビ映画等の製作・配給に加え、映像配信権・商品化権等の権利許諾を行う主力事業。セグメント利益は32,448百万円（決算短信）

規模・シェアなど
2026年3月期の外部売上高127,941百万円（連結売上高の約69%、算出値）
興行関連事業

シネマコンプレックスの経営。直営劇場は2025年7月に閉館した。セグメント利益は2,403百万円（決算短信）

規模・シェアなど
2026年3月期の外部売上高25,226百万円
催事関連事業

キャラクターショー・文化催事の企画運営と、太秦映画村の運営を行う。セグメント利益は1,616百万円（決算短信）

規模・シェアなど
2026年3月期の外部売上高13,006百万円
観光不動産事業

商業施設等の賃貸とホテル経営を行う。セグメント利益は2,757百万円（決算短信）

規模・シェアなど
2026年3月期の外部売上高6,920百万円
建築内装事業

建築工事・室内装飾の請負を行う。セグメント利益は1,390百万円（決算短信）

規模・シェアなど
2026年3月期の外部売上高12,238百万円

市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。

特徴

  • 2026年3月期は親会社株主に帰属する当期純利益が↑ 前期比48.3%増の23,320百万円

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    （決算短信）

  • 映像関連事業が連結売上高の約7割を占める（決算短信のセグメント情報からの算出値）

  • 自己資本比率58.3%と財務基盤は厚い（決算短信）

  • 太秦映画村の運営やホテル経営など

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    映像以外の事業も展開（決算短信）

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同じ業界カテゴリ（情報・通信業）の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。

企業売上高営業利益率ROE平均年収
東映東証プライム1,853億円19.5%8.4%—
NTT東証プライム14兆4,091億円11.8%10.4%1,056万円
アドソル日進株式会社東証プライム172億円12.5%22.2%—
アカツキ東証プライム259億円28.8%13.1%—
アルファシステムズ東証プライム407億円12.1%8.4%—
ANYCOLOR東証プライム557億円36.2%57.6%540万円
Appier Group東証プライム437億円6.8%7.2%—

よくある質問

東映の2026年3月期の業績は？

売上高185,333百万円、営業利益36,096百万円、親会社株主に帰属する当期純利益23,320百万円↑ 前期比48.3%増、ROE8.4%でした（決算短信）。

東映の配当はいくらですか？

2026年3月期の年間配当は1株当たり36円（中間6円＋期末30円、期末に特別配当24円を含む）で、配当性向は9.6%でした。2027年3月期は年間12円を予想しています（決算短信）。

東映の主力事業は何ですか？

劇場用映画・テレビ映画の製作・配給と映像権利の許諾を行う映像関連事業で、2026年3月期の外部売上高は127,941百万円と連結売上高の約7割を占めます（決算短信）。

東映のROE（自己資本利益率）は？

2026年3月期のROEは8.4%です（出典: 東映 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（TDnet公式PDF転載））。

東映の自己資本比率は？

2026年3月期の自己資本比率は58.3%です（出典: 東映 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（TDnet公式PDF転載））。

東映は実質無借金ですか？

2026年3月期の有利子負債は232億円、現金及び現金同等物は1,100億円で、有利子負債が現金を下回るため、このサイトの判定（有利子負債＜現金及び現金同等物）では実質無借金にあたります（出典: 東映 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（TDnet公式PDF転載））。

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このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料（決算・有報）は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。