Sony Group Corporation ・ 証券コード 6758 ・ 確認日 2026/10/31
ゲーム・音楽・映画とイメージセンサーを束ねる、エンタテインメントとテクノロジーの複合企業
出典: ソニーグループ 有価証券報告書（2026年3月期）第2 事業の状況・経営成績の分析（ZaimuList転載で確認） （2026/10/31確認）。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目（平均年収など）は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
バーの長さは100%に対する割合です。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
有利子負債の算入範囲: 短期借入金51,183＋リース負債（流動）94,160＋1年以内に返済期限の到来する長期借入債務166,410＋長期借入債務824,393＋リース負債（非流動）533,523（いずれも百万円）。
実質無借金： 有利子負債が現金及び現金同等物を下回っています（このサイトの判定式： 有利子負債 ＜ 現金及び現金同等物）
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です（出典: 株探（kabutan.jp））。株価は日々変動します。
井深大と盛田昭夫が東京通信工業株式会社を設立（資本金19万円）
日本初のテープレコーダー（G型）を発売
日本初のトランジスタラジオTR-55を発売
社名をソニー株式会社に変更
ウォークマン（TPS-L2）を発売
初代PlayStationを日本で発売し、家庭用ゲーム機事業に本格参入
持株会社体制へ移行し、社名をソニーグループ株式会社に変更
金融事業のパーシャル・スピンオフを実行（2025年10月1日付）し、金融事業を非継続事業に分類（有価証券報告書）
デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機（PlayStation）の製造・販売（有価証券報告書・事業の内容）
音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業（有価証券報告書）
映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業。アニメ配信のCrunchyrollを含む（有価証券報告書）
イメージング事業、サウンド事業、ネットワークサービス事業、ディスプレイ事業等（有価証券報告書）
イメージセンサー事業が中心（有価証券報告書）
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
ソニーは1975年にベータマックス方式の家庭用VCRを発売したが、JVCのVHS方式との規格争いに敗れた。1987年時点で米国の52.5億ドル規模のVCR市場の90%はVHSが占め、1988年までに世界で販売された1億7,000万台のうちベータマックスは2,000万台（12%）にとどまった。ソニーは1988年に敗北を認め、VHS方式の製品販売も開始した。
読み方: 技術的な優位だけでは標準は取れない。録画時間の長さやライセンスの開放性など、利用者と業界全体が採用しやすい条件を整えることが普及の決め手になる。
出典: Phys.org『Post-Betamax, the format wars continue in a digital world』（2015年） （2026/10/31確認）
社名「Sony」はラテン語で音を意味する「sonus」と、当時アメリカで優秀な若者を指した「sonny-boy」を組み合わせた造語とされる
設立趣意書の一節「自由闊達にして愉快なる理想工場」は、創業以来の企業文化として有価証券報告書の人材戦略にも引用されている
創業時の資本金は19万円、従業員は約20人だった
同じ業界カテゴリ（電気機器）の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
2026年3月期の有価証券報告書では、提出会社（単体）の平均年間給与は11,550,986円（約1,155万円）です。平均年齢42.7歳、平均勤続年数16.0年、単体従業員数2,166人と記載されています。なお単体はグループ本社機能の会社であり、事業会社の水準とは異なります。
2025年度（2026年3月期）の継続事業の売上高は12兆4,796億円、営業利益は1兆4,475億円です。2025年10月に金融事業をスピンオフしたため、金融事業は非継続事業として区分表示されています。
連結従業員数は約94,900人です（2026年3月31日現在）。金融事業の連結除外やET&S分野の構造改革等により、前事業年度末から約17,400人減少したと有価証券報告書に記載されています。
2026年3月期のROEは12.6%です（出典: ソニーグループ 有価証券報告書（2026年3月期）第2 事業の状況・経営成績の分析（ZaimuList転載で確認））。
2026年3月期の自己資本比率は51.8%です（出典: ソニーグループ 有価証券報告書（2026年3月期）第2 事業の状況・経営成績の分析（ZaimuList転載で確認））。
2026年3月期の有利子負債は1兆6,697億円、現金及び現金同等物は2兆2,089億円で、有利子負債が現金を下回るため、このサイトの判定（有利子負債＜現金及び現金同等物）では実質無借金にあたります（出典: ソニーグループ 有価証券報告書（2026年3月期）第2 事業の状況・経営成績の分析（ZaimuList転載で確認））。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料（決算・有報）は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。
