営業収益14兆円超、ドコモ・データグループ等を束ねる日本最大級のICTグループ持株会社。2025年7月に日本電信電話株式会社からNTT株式会社へ商号変更
- 売上高
- 14兆4,091億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 1,056万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
Mynet Inc. ・ 証券コード 3928 ・ 確認日 2026/10/31
ゲームサービスの長期運営・再成長を強みとするエンターテインメント企業
出典: 株式会社マイネット 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)/有価証券報告書ベースの転載(セグメント内訳) (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
2026-10-30時点の参考値です(出典: Finnhub(2026-10-30終値228円)。PERは決算短信の1株当たり当期純利益26.80円に基づく算出値8.51倍。配当利回りは無配のため0%。時価総額は発行済株式数を一次情報で確認できず、Finnhub表示2.13B円との整合を確定できないためnull)。株価は日々変動します。
株式会社マイネットを設立
東京証券取引所マザーズ市場に上場(その後東証一部を経て市場再編で東証スタンダード市場へ移行)
アプリ外課金サービス『MYNET WEB SHOP』とID管理サービス『MYNET ID』を正式リリース(会社発表)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
他社から移管を受けたゲームサービスの長期運営・再成長(セカンダリー領域)を中核に、新領域やスポーツDX領域(B.LEAGUE公認ファンタジースポーツ『B.LEAGUE#LIVE』等)を展開する。2025年12月期売上高6,797百万円・営業利益318百万円
戦略コンサルティングやキッティングBPO等のBtoBソリューションを提供する。2025年12月期売上高681百万円・営業利益57百万円
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
海外事業は確認されておらず、事業は国内向けが中心である。
2025年12月期のROEは15.6%(決算短信)
ゲーム事業のセグメント売上高6,797百万円・営業利益318百万円(有価証券報告書ベースの転載)
現金及び現金同等物の期末残高2,372百万円(決算短信)
配当は無配(決算短信)
同じ業界カテゴリ(情報・通信業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| マイネット東証スタンダード | 75億円 | 5% | 15.6% | — |
| NTT東証プライム | 14兆4,091億円 | 11.8% | 10.4% | 1,056万円 |
| ACCESS東証プライム | 192億円 | -14% | — | — |
| アドソル日進株式会社東証プライム | 172億円 | 12.5% | 22.2% | — |
| ADRバイオメディカルホールディングス東証スタンダード | — | — | — | — |
| アエリア東証スタンダード | — | — | — | — |
| AGS東証スタンダード | 286億円 | 8.6% | 12.6% | — |
他社から移管を受けたモバイルゲームの長期運営・再成長を行うゲーム事業です。プロスポーツ公式のファンタジースポーツ等も展開しています。
連結売上高7,478百万円↓ 前期比15.5%減、営業利益374百万円(同12.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益228百万円(同7.1%減)でした(決算短信)。
2025年12月期の配当は0円(無配)です(決算短信)。
2025年12月期のROEは15.6%です(出典: 株式会社マイネット 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結))。
2025年12月期の自己資本比率は32.4%です(出典: 株式会社マイネット 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結))。
2025年12月期の年間配当は1株当たり0円です。配当利回りは0%(2026-10-30時点)(出典: 株式会社マイネット 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結))。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。