DAIKO XTECH Co., Ltd. ・ 証券コード 8023 ・ 確認日 2026/10/31
旧・大興電子通信。情報サービス単一セグメントのSIerで、DOE3%目安の安定配当を掲げる
出典: DAIKO XTECH 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（2026年5月15日） （2026/10/31確認）。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目（平均年収など）は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です（営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%）。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
有利子負債の算入範囲: 短期借入金1,600百万円＋1年内返済予定の長期借入金54百万円＋長期借入金193百万円＋リース債務231百万円（流動102百万円＋固定130百万円）。千円単位の原典値で合算（2,078,901千円）し百万円未満を切り捨て
実質無借金： 有利子負債が現金及び現金同等物を下回っています（このサイトの判定式： 有利子負債 ＜ 現金及び現金同等物）
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です（出典: Finnhub（2026-10-30終値1,047円）。PER9.19倍は実績EPS113.99円からの算出値。時価総額133億円は株価×自己株式控除後の株式数（発行済13,868,408株−自己株式1,198,365株）からの算出値で、Finnhub表示の15.56B円とは差異がある。配当利回り3.44%は年間配当36円からの算出値）。株価は日々変動します。
大興電子通信株式会社からDAIKO XTECH株式会社へ商号変更（2025年4月1日）
構成比は、事業別売上高を確認できた事業の合計を100%として算出したものです（連結売上高に対する割合とは異なる場合があります）。金額は各事業の売上高で、対象期・出典は下記の各事業の説明に記載しています。
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
基幹システムの開発・導入などのソフトウェアソリューションで、売上の過半を占める
機器・プロダクトの販売を含むソリューション
ネットワークの構築・運用などのソリューション
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
決算短信の地域情報では、本邦の外部顧客への売上高が連結売上高の90%を超えるとされており、本邦以外に所在する有形固定資産はないとされている
2025年4月1日に大興電子通信からDAIKO XTECHへ商号変更した情報サービス
会社（決算短信）
自己資本比率49.1%
ROE10.9%（2026年3月期決算短信）
配当はDOE3%を目安とする方針で
2027年3月期は38円への増配を予想（決算短信）
ソリューション別の売上構成はソフトウェアが52.2%と過半を占める（決算短信）
2026年3月期に、連結子会社株式会社ベルテックスののれんについて、取得時の事業計画において想定した超過収益力が見込めなくなったことから、減損損失218,086千円を計上した。回収可能価額は、将来キャッシュ・フローが見込めないため零として評価された（決算短信の減損損失注記）。
読み方: M&Aの取得時に描いた事業計画と実績の乖離を早期に検証することの重要性を示す事例。
出典: DAIKO XTECH 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（連結損益計算書に関する注記・減損損失） （2026/10/31確認）
配当方針は、DOE（株主資本配当率）3%を目安に安定的かつ継続的に配当を実施することとしている
同じ業界カテゴリ（情報・通信業）の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| DAIKO XTECH東証スタンダード | 425億円 | 4.5% | 10.9% | — |
| NTT東証プライム | 14兆4,091億円 | 11.8% | 10.4% | 1,056万円 |
| アドソル日進株式会社東証プライム | 172億円 | 12.5% | 22.2% | — |
| アカツキ東証プライム | 259億円 | 28.8% | 13.1% | — |
| アルファシステムズ東証プライム | 407億円 | 12.1% | 8.4% | — |
| ANYCOLOR東証プライム | 557億円 | 36.2% | 57.6% | 540万円 |
| Appier Group東証プライム | 437億円 | 6.8% | 7.2% | — |
情報サービスの単一セグメントです。ソリューション別の売上構成（2026年3月期）は、ソフトウェアソリューションが52.2%、プロダクトソリューションが41.1%、ネットワークソリューションが6.7%となっています（決算短信）。
2026年3月期の年間配当は1株当たり36円（中間18円＋期末18円）で、配当性向は31.6%でした。DOE3%を目安とする方針のもと、2027年3月期は38円を予想しています（決算短信）。
はい。2025年4月1日に大興電子通信株式会社からDAIKO XTECH株式会社へ商号変更しました（決算短信）。
2026年3月期のROEは10.9%です（出典: DAIKO XTECH 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（TDnet開示PDF、FISCO配信））。
2026年3月期の自己資本比率は49.1%です（出典: DAIKO XTECH 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（TDnet開示PDF、FISCO配信））。
2026年3月期の有利子負債は21億円、現金及び現金同等物は100億円で、有利子負債が現金を下回るため、このサイトの判定（有利子負債＜現金及び現金同等物）では実質無借金にあたります（出典: DAIKO XTECH 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（TDnet開示PDF、FISCO配信））。
営業収益14兆円超、ドコモ・データグループ等を束ねる日本最大級のICTグループ持株会社。2025年7月に日本電信電話株式会社からNTT株式会社へ商号変更
社会インフラと先進インダストリーを支える独立系SIer。2026年に創立50周年
「ドッカンバトル」等のモバイルゲームとコミック、ライフスタイル事業を展開するエンタメ企業
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料（決算・有報）は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。
