特集ページ情報・通信業東証スタンダード証券コード 4816

東映アニメーションの業績・歴史・IR要約

TOEI ANIMATION CO., LTD. ・ 証券コード 4816 ・ 確認日 2026/11/01

『ドラゴンボール』『ONE PIECE』等を擁する国内最大級のアニメーション製作会社。版権事業が利益の柱

3行でわかる東映アニメーション

  1. 東映アニメーションは1956年に東映がアニメーション事業に進出する際に創立した会社で、東京都中野区に本社機能を置き、テレビ・劇場アニメーションの企画・製作と版権事業を展開している。
  2. 2026年3月期の連結業績は売上高93,669百万円、営業利益31,018百万円、親会社株主に帰属する当期純利益25,070百万円だった(決算短信ベースの転載による)。期末の自己資本比率は84.6%だった(第1四半期決算短信の前期末欄)。
  3. 2027年3月期の業績予想は2026年10月28日に売上高98,200百万円、営業利益26,400百万円、当期純利益20,000百万円へ修正され、中期計画「VISION2030」(2027年3月期〜2031年3月期)では配当性向40%以上を掲げている。

IRかんたん要約 — 2026年3月期 決算の要約

2026年3月期
  • 売上高93,669百万円、営業利益31,018百万円、当期純利益25,070百万円、EPS122.67円(決算短信ベース転載)
  • 2026年3月期末の総資産202,271百万円、自己資本171,039百万円、自己資本比率84.6%(2027年3月期第1四半期決算短信の前期末欄、原典)
  • 2027年3月期の業績予想は2026年10月28日に売上高98,200百万円、営業利益26,400百万円、当期純利益20,000百万円へ修正

出典: 東映アニメーション 2027年3月期 第1四半期決算短信(原典)・2026年3月期実績は決算短信ベース転載 (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。

数字で見る東映アニメーション

売上高937億円2026年3月期
営業利益310億円2026年3月期
当期利益251億円2026年3月期

確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。

経営データ — 収益性・健全性・配当

営業利益率
33.1%
2026年3月期 ・ 0〜60%の目盛り
自己資本比率
84.6%
2026年3月期 ・ 0〜100%の目盛り

ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。

総資産2,023億円2026年3月期
自己資本1,710億円2026年3月期
年間配当(1株当たり)44円2026年3月期

業績予想 — 2027年3月期 通期予想(決算短信)

売上高:実績と通期予想

予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。

売上高(予想)982億円2027年3月期 通期予想(決算短信)
営業利益(予想)264億円2027年3月期 通期予想(決算短信)
当期利益(予想)200億円2027年3月期 通期予想(決算短信)

業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。

株価・市場データ(参考値)

株価3,030円2026-10-30時点
PER24.7倍2026-10-30時点
配当利回り1.45%2026-10-30時点

2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価3,030円は2026-10-30終値(Finnhub)。PERはEPS122.67円(決算短信ベース転載)から算出。配当利回りは年間配当44円÷株価。時価総額は算出値(3,030円×自己株式控除後204,312,971株≒6,191億円)とFinnhub表示639.23B円が不整合のためnull)。株価は日々変動します。

成り立ち — 年表

  1. 1956

    東映がアニメーション事業に進出する際に創立(東映動画)

  2. 1998

    現社名・東映アニメーションへ商号変更

  3. 2018

    新大泉スタジオが稼働し、東映アニメーションミュージアムが開館

事業とシェア

各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。

映像製作・販売事業

テレビ・劇場・配信向けアニメーション作品の企画・製作・販売

規模・シェアなど
セグメント別の売上高・利益は本検証では確定値を原典で確認できなかったため数値を記載しない
版権事業

キャラクター等の著作権・商品化権の許諾事業。国内外のライセンス収入が収益の柱

規模・シェアなど
セグメント別の売上高・利益は本検証では確定値を原典で確認できなかったため数値を記載しない
商品販売事業

キャラクターグッズ等の商品販売

規模・シェアなど
セグメント別の売上高・利益は本検証では確定値を原典で確認できなかったため数値を記載しない
その他事業

イベントの企画・運営等

規模・シェアなど
セグメント別の売上高・利益は本検証では確定値を原典で確認できなかったため数値を記載しない

市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。

グループ・子会社・海外展開

系列・グループ: 東映グループ(親会社は東映株式会社)

子会社・関連会社

  • Toei Animation Philippines, Inc.
  • 東映アニメーション企業有限公司
  • Toei Animation, Inc.
  • Toei Animation Europe S.A.S.
  • 株式会社タバック
  • 東映アニメーション音楽出版株式会社

海外展開

米国・フランス・フィリピン・香港等に子会社を置き、版権事業や製作事業を展開

今後の計画 — VISION2030

2027年3月期〜2031年3月期
  • 配当性向40%以上
  • 総還元性向は最終年度(2031年3月期)に約50%

出典: 東映アニメーション 2027年3月期 第1四半期決算短信。計画・目標は会社発表時点のもので、達成を保証するものではありません。

特徴

  • 自己資本比率84.6%(2026年3月期末)と財務基盤が厚く

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    第1四半期決算短信の前期末BSに借入金の計上がない

  • 『ドラゴンボール』『ONE PIECE』『プリキュア』シリーズ等

    続きを読む

    長期シリーズ作品の版権を持つ

  • 中期計画「VISION2030」(2027年3月期〜2031年3月期)で配当性向40%以上

    続きを読む

    最終年度の総還元性向約50%を掲げる(第1四半期決算短信)

企業トリビア

親会社の東映は、同社について「1956年に東映株式会社がアニメーション事業に進出する際に創立した会社」であり筆頭株主であると説明している

ライバル企業 — 情報・通信業の掲載企業

同じ業界カテゴリ(情報・通信業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。

企業売上高営業利益率ROE平均年収
東映アニメーション東証スタンダード937億円33.1%——
NTT東証プライム14兆4,091億円11.8%10.4%1,056万円
ACCESS東証プライム192億円-14%——
アクモス東証スタンダード75億円7%——
アドソル日進株式会社東証プライム172億円12.5%22.2%—
ADRバイオメディカルホールディングス東証スタンダード1億円-1812%——
アエリア東証スタンダード165億円4%4.2%—

よくある質問

東映アニメーションの主力の収益源は何ですか?

作品の版権(ライセンス)事業が利益の柱です。映像製作・販売、商品販売、その他(イベント)の各事業も展開しています。

東映アニメーションの財務の特徴は?

2026年3月期末の自己資本比率は84.6%です(2027年3月期第1四半期決算短信の前期末欄)。

東映アニメーションの配当は?

2026年3月期の年間配当は44円(期末一括)で、2027年3月期も44円の予想です。中期計画「VISION2030」では配当性向40%以上を掲げています。

東映アニメーションの自己資本比率は?

2026年3月期の自己資本比率は84.6%です(出典: 東映アニメーション 2027年3月期 第1四半期決算短信(会社IR))。

東映アニメーションの配当は?

2026年3月期の年間配当は1株当たり44円です。配当利回りは1.45%(2026-10-30時点)(出典: 東映アニメーション 2027年3月期 第1四半期決算短信(会社IR))。

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出典・確認日(3件)

このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。