塩化ビニル樹脂と半導体シリコンを手がける、営業利益率24.7%(2026年3月期)の総合化学メーカー
- 売上高
- 2兆5,740億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 899万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
MATSUMOTO YUSHI-SEIYAKU CO., LTD. ・ 証券コード 4365 ・ 確認日 2026/11/01
界面活性剤を中心とする化学メーカー。自己資本比率84.2%(2026年3月期末)の厚い財務基盤
出典: 松本油脂製薬 2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年5月15日、TDnet原典)および2027年3月期業績予想開示の時事エクイティ業績表への転載 (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
有利子負債の算入範囲: 有利子負債は2026年3月期決算短信の連結貸借対照表に借入金の計上がなく、支払利息もゼロのため0とした。なおキャッシュ・フロー計算書にリース債務の返済2百万円の計上があるが、貸借対照表にリース債務の独立科目はない
実質無借金: 有利子負債が現金及び現金同等物を下回っています(このサイトの判定式: 有利子負債 < 現金及び現金同等物)
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-29時点の参考値です(出典: 2026-10-30は無出来(時事エクイティの四本値で同日は全て「−」表示)のため、直近の取引日である2026-10-29終値23,940円を採用(Finnhubの2026-10-29付表示および時事エクイティ四本値で確認)。PERは株価÷実績EPS2,770.53円の算出値。配当利回りは年間配当450円÷株価。時価総額は23,940円×(発行済株式数4,512,651株−自己株式1,611,511株)=約695億円がFinnhub表示76.33B円と整合しないためnull)。株価は日々変動します。
大阪市津守で創業
設立(1939年3月20日)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
陰イオン・非イオン・陽イオン/両性イオン界面活性剤や高分子・無機製品等を製造・販売する主力事業。繊維加工用薬剤等に使われる。地域別セグメント(日本)の外部売上高38,761百万円、セグメント利益7,970百万円(決算短信)
アジア地域向けの販売。地域別セグメント(アジア)の外部売上高2,307百万円、セグメント利益196百万円(決算短信)
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
アジア地域向けの販売がある(地域別セグメント:アジア売上高2,307百万円、2026年3月期・決算短信)
自己資本比率84.2%(2026年3月期末)で
貸借対照表に借入金の計上がなく支払利息もゼロ(決算短信)
2026年3月期の年間配当は450円
配当性向16.2%(決算短信)
加熱すると膨らむ熱膨張性マイクロカプセルも手がける(会社資料)
同じ業界カテゴリ(化学)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
界面活性剤です。繊維加工用薬剤をはじめ、高分子・無機製品等を製造・販売しています(会社資料)。
2026年3月期末の自己資本比率は84.2%で、貸借対照表に借入金の計上がありません(決算短信)。
売上高41,100百万円、営業利益8,100百万円、当期純利益6,800百万円です(2026年8月10日開示の転載による)。
2026年3月期のROEは9.5%です(出典: 松本油脂製薬 2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典、時事エクイティ掲載PDF))。
2026年3月期の自己資本比率は84.2%です(出典: 松本油脂製薬 2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典、時事エクイティ掲載PDF))。
2026年3月期の有利子負債は0億円、現金及び現金同等物は341億円で、有利子負債が現金を下回るため、このサイトの判定(有利子負債<現金及び現金同等物)では実質無借金にあたります(出典: 松本油脂製薬 2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典、時事エクイティ掲載PDF))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。