塩化ビニル樹脂と半導体シリコンを手がける、営業利益率24.7%(2026年3月期)の総合化学メーカー
- 売上高
- 2兆5,740億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 899万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
artience Co., Ltd. ・ 証券コード 4634 ・ 確認日 2026/10/31
旧・東洋インキ。1896年創業の印刷インキ発祥の化学メーカー
出典: artience株式会社 公式IRハイライトおよび2026年12月期第1四半期決算短信(比較数値)で確認 (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: Finnhub(2026-10-30終値4,995円、PER11.56倍、時価総額215.09B円)。検算:自己株式を除く発行済株式数(2026年6月末時点の転載情報、約46.9百万株)×4,995円≒2,342億円となりFinnhub値と一致しないため、Finnhub公表値を採用し差異を明記する。配当利回りは年間配当100円÷株価からの算出値)。株価は日々変動します。
創業者・小林鎌太郎が東京・日本橋に小林インキ店を開業
東洋インキ製造株式会社として設立。日本インキ業界初の株式会社組織とされる
東洋インキSCホールディングス株式会社に商号変更し、持株会社体制へ移行
artience株式会社に商号変更
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
有機顔料、顔料分散体、プラスチック用着色剤、カラーフィルタ用材料など、色材と機能材を手がける。中核事業会社はトーヨーカラー
粘接着剤、塗工材、樹脂、医療用貼付剤などを手がける。中核事業会社はトーヨーケム
食品パッケージ向けのグラビアインキやフレキソインキなどを手がける。中核事業会社は東洋インキ
出版・商業印刷向けのオフセットインキやUVインキ、インクジェットインキなどを手がける。中核事業会社は東洋インキ
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
1896年創業の印刷インキ発祥の化学メーカー。
世界24カ国・地域以上で事業を展開する(公式資料)
2025年12月期の営業利益は20,765百万円と過去最高を更新。
自己資本比率は57.5%
年間配当100円で16期連続減配なし(公式IR)
中核事業会社は東洋インキ
トーヨーケム、トーヨーカラーの3社。中期経営計画「artience2027」を推進中
同じ業界カテゴリ(化学)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
artienceは「art」と「science」を融合した造語です。感性に響く価値(art)と、確かな技術に裏打ちされた信頼(science)を組み合わせる意味が込められています。2024年1月1日に東洋インキSCホールディングスから商号変更しました(公式サイト)。
2025年12月期の年間配当金は1株当たり100円(中間50円+期末50円)で、配当性向はEPS210.50円で割った算出値で約47.5%です。2026年12月期は120円(中間60円+期末60円)への増配を予想しています(公式IR)。
2025年12月期は売上高349,979百万円(前期比△0.3%)、営業利益20,765百万円(+1.7%)と過去最高を更新しましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は10,340百万円と44.2%減りました(公式IR)。
2025年12月期のROEは3.9%です(出典: artience株式会社 公式IRハイライトおよび2026年12月期第1四半期決算短信(比較数値)で確認)。
2025年12月期の自己資本比率は57.5%です(出典: artience株式会社 公式IRハイライトおよび2026年12月期第1四半期決算短信(比較数値)で確認)。
2025年12月期の年間配当は1株当たり100円、配当性向は47.5%です。配当利回りは2%(2026-10-30時点)(出典: artience株式会社 公式IRハイライトおよび2026年12月期第1四半期決算短信(比較数値)で確認)。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。