塩化ビニル樹脂と半導体シリコンを手がける、営業利益率24.7%(2026年3月期)の総合化学メーカー
- 売上高
- 2兆5,740億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 899万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
TOKYO OHKA KOGYO CO., LTD. ・ 証券コード 4186 ・ 確認日 2026/10/31
フォトレジストなど半導体製造用材料を手がける、川崎市本社の化学メーカー
出典: 東京応化工業株式会社 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結) (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
有利子負債の算入範囲: 短期借入金383百万円+社債10,000百万円+長期借入金16,100百万円(連結貸借対照表)
実質無借金: 有利子負債が現金及び現金同等物を下回っています(このサイトの判定式: 有利子負債 < 現金及び現金同等物)
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: 銘柄スカウターライト(マネックス証券))。株価は日々変動します。
川崎市に東京応化工業株式会社を設立(前身の東京応化研究所は1936年発足)
相模工場(現・TOK技術革新センター)を新設
東京証券取引所市場第二部に上場
市場第一部に指定替え
台湾東應化股份有限公司を設立
川崎市に本社社屋が完成
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
単一セグメントのため、決算短信にセグメント情報の記載はない(セグメント利益は連結営業利益と同額)。部門別売上高はエレクトロニクス機能材料部門124,700百万円、高純度化学薬品部門109,400百万円、その他2,928百万円
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
出典: 東京応化工業 有価証券報告書(当社グループは当社と子会社8社・関連会社3社で構成される旨の記載に基づく)。主要な子会社のみ抜粋しています。
台湾東應化股份有限公司、TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.などの海外子会社を持ち、韓国・仁川の新検査棟竣工や平澤の高純度化学薬品新製造棟の着工など、アジア・米国に生産拠点を展開している(決算短信・有価証券報告書)。
2025年12月期は売上高・各利益とも過去最高を更新。
営業利益率は約20%、ROEは15.6%
自己資本比率67.9%と高く
有利子負債は26,483百万円にとどまる堅固な財務
韓国の仁川に新検査棟が竣工し
平澤では高純度化学薬品の新製造棟を着工するなど、海外生産体制を強化
年間配当72円(配当性向25.9%)。
次期は80円への増配を予想
同じ業界カテゴリ(化学)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
半導体製造に使うフォトレジストや高純度化学薬品を手がける化学メーカーです。2025年12月期の売上高は237,029百万円、営業利益は47,386百万円と、ともに過去最高を更新しました(決算短信)。
有価証券報告書では、提出会社の平均年間給与は973万円(9,729千円)、平均年齢40.7歳、平均勤続年数16.7年、単体従業員数1,555人、連結従業員数は2,132人です。
2025年12月期の年間配当は72円(中間35円+期末37円)で、配当性向は25.9%です。2026年12月期は80円を予想しています(決算短信)。
2025年12月期のROEは15.6%です(出典: 東京応化工業株式会社 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(公式IR PDF、2026年2月9日))。
2025年12月期の自己資本比率は67.9%です(出典: 東京応化工業株式会社 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(公式IR PDF、2026年2月9日))。
2025年12月期の有利子負債は265億円、現金及び現金同等物は692億円で、有利子負債が現金を下回るため、このサイトの判定(有利子負債<現金及び現金同等物)では実質無借金にあたります(出典: 東京応化工業株式会社 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(公式IR PDF、2026年2月9日))。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。