特集ページ卸売業東証スタンダード証券コード 3355

クリヤマホールディングスの業績・歴史・IR要約

KURIYAMA HOLDINGS CORPORATION ・ 証券コード 3355 ・ 確認日 2026/10/31

ゴム・樹脂製品と産業用ホースで世界展開する、1939年創業の専門グループ

3行でわかるクリヤマホールディングス

  1. クリヤマホールディングスは、ゴム・合成樹脂製品の販売・製造・施工を手がけるクリヤマグループの持株会社。1939年に大阪でゴム製品の卸売業として創業した。
  2. 事業は地域別に北米、アジア、欧州・南米・オセアニアに分かれ、北米の産業用ホース製造販売と、アジアの建機・農機向け部材やスポーツ施設向け床材が柱。2025年にはミトヨをグループ化した。
  3. 2025年12月期は売上高886億85百万円↑ 前期比13.9%増と過去最高の一方、営業利益は41億2百万円(同9.6%減)。当期純利益は、ミトヨ取得に伴う負ののれん発生益の計上もあり39億44百万円となった。

IRかんたん要約 — 2025年12月期 決算の要約

2025年12月期
  • 売上高88,685百万円↑ 前期比13.9%増、営業利益4,102百万円(同9.6%減)、経常利益4,827百万円
  • 当期純利益3,944百万円(同11.3%増)。ミトヨ取得に伴う負ののれん発生益640百万円を特別利益に計上
  • 総資産89,795百万円、自己資本49,215百万円、自己資本比率54.8%、現金及び現金同等物11,388百万円
  • 年間配当61円(配当性向30.4%)。2026年12月期予想は売上高96,000百万円、営業利益4,800百万円、当期純利益3,800百万円

出典: 有価証券報告書ベースの転載(EDINET DB・J-LiC)および2026年12月期第2四半期決算短信 (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。

数字で見るクリヤマホールディングス

売上高887億円2025年12月期
営業利益41億円2025年12月期
当期利益39億円2025年12月期
平均年収1,075万円2025年12月期(提出会社単体の平均年間給与)
平均年齢44.3歳2025年12月期(提出会社単体)
平均勤続年数15.5年2025年12月期(提出会社単体)
従業員数(連結)1,893人連結従業員数(2025年12月期)

確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。

経営データ — 収益性・健全性・配当

営業利益率
4.6%
2025年12月期 ・ 0〜60%の目盛り
ROE(自己資本利益率)
8.4%
2025年12月期 ・ 0〜40%の目盛り
自己資本比率
54.8%
2025年12月期 ・ 0〜100%の目盛り
配当性向(2025年12月期)
配当性向30.4%
  • 配当30.4%
  • 内部留保など69.6%

ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。

総資産898億円2025年12月期
自己資本492億円2025年12月期
年間配当(1株当たり)61円2025年12月期

業績予想 — 2026年12月期 通期予想(決算短信)

売上高:実績と通期予想

予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。

売上高(予想)960億円2026年12月期 通期予想(決算短信)
営業利益(予想)48億円2026年12月期 通期予想(決算短信)
当期利益(予想)38億円2026年12月期 通期予想(決算短信)

業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。

株価・市場データ(参考値)

株価1,697円2026-10-30時点
PER8.5倍2026-10-30時点
時価総額332億円2026-10-30時点
配当利回り3.59%2026-10-30時点

2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価・時価総額はFinnhub(2026-10-30終値1,697円、表示時価総額33.23B円)。PER8.5倍は終値÷有報ベースEPS200.56円、配当利回り3.59%は年間配当61円÷終値の算出値)。株価は日々変動します。

成り立ち — 年表

  1. 1939

    大阪でゴム製品の卸売業として創業

  2. 1940

    栗山護謨株式会社を設立

  3. 1968

    米国に現地法人を設立し、海外展開を開始

  4. 2012

    持株会社体制へ移行し、クリヤマホールディングスへ商号変更

  5. 2025

    ミトヨをグループ化。長期ビジョン『KMP2039』を策定

事業とシェア

各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。

北米事業

米国・カナダで産業用ホースや継手の製造・販売を行う。2025年12月期の売上高は452億70百万円、営業利益は23億17百万円で、グループ最大の事業。

アジア事業(産業資材)

建機・農機メーカー向けのゴム・樹脂製品や尿素SCR関連製品などを製造・販売する。2025年12月期の売上高は261億79百万円、営業利益は22億77百万円。ミトヨのグループ化で規模が拡大した。

アジア事業(スポーツ・建設資材)

スポーツ施設や商業施設向け床材の製造・販売・施工と、スポーツアパレルの販売を行う。2025年12月期の売上高は110億64百万円、営業利益は9億69百万円。

欧州・南米・オセアニア事業

レイフラットホースなどの製造・販売を展開する。2025年12月期の売上高は57億49百万円。アルゼンチンを含む地域では超インフレ会計の適用が利益のマイナス要因となっている。

市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。

グループ・子会社・海外展開

海外展開

北米・欧州・南米・オセアニア・アジアに生産・販売拠点を持ち、売上高の過半を海外事業が占める。初の海外拠点は1968年に設立した米国法人である。

今後の計画 — 長期ビジョン『KMP2039』/KMP Action1

2027年・2030年目標
  • 売上高1,000億円・ROE8%以上(2027年)
  • 売上高1,200億円・ROE11%以上(2030年)
  • 配当性向30%以上

出典: 決算説明会資料ベースの報道(FISCO)。計画・目標は会社発表時点のもので、達成を保証するものではありません。

特徴

  • 1968年に米国へ現地法人を設立した

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    早期から海外展開するグループ

  • 北米事業が売上高の約半分(452億70百万円)を占める

  • 長期ビジョン『KMP2039』を掲げ

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    2030年に売上高1,200億円・ROE11%以上を目標とする

  • 配当性向30%以上を方針とし

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    2025年12月期の年間配当は61円(配当性向30.4%)

企業トリビア

創業当初は大阪のゴム製品卸売業だった。1968年にはシカゴに現地法人『Kuriyama of America』を設立し、日本企業として早い時期に北米へ進出した。

ライバル企業 — 卸売業の掲載企業

同じ業界カテゴリ(卸売業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。

企業売上高営業利益率ROE平均年収
クリヤマホールディングス東証スタンダード887億円4.6%8.4%1,075万円
あいホールディングス東証プライム850億円12.7%10.5%602万円
アルコニックス東証プライム2,197億円4.4%9.6%953万円
アルフレッサ ホールディングス東証プライム3兆1,041億円1.2%8.4%839万円
アップルインターナショナル東証スタンダード408億円1.4%——
あらた東証プライム1兆47億円1.3%8.4%619万円
アズワン東証プライム1,107億円11.6%13.3%712.3万円

よくある質問

主力製品は何ですか?

産業用ホースと、建機・農機向けのゴム・樹脂製品です。北米のホース事業が売上高の約半分を占めます。

配当方針はどうなっていますか?

配当性向30%以上を目安としており、2025年12月期の年間配当は61円(中間28円・期末33円、配当性向30.4%)でした。

中期目標はありますか?

長期ビジョン『KMP2039』のもと、2027年に売上高1,000億円・ROE8%以上、2030年に売上高1,200億円・ROE11%以上を掲げています。

クリヤマホールディングスのROE(自己資本利益率)は?

2025年12月期のROEは8.4%です(出典: 2026年12月期第2四半期決算短信(TDnet))。

クリヤマホールディングスの自己資本比率は?

2025年12月期の自己資本比率は54.8%です(出典: 2026年12月期第2四半期決算短信(TDnet))。

クリヤマホールディングスの配当は?

2025年12月期の年間配当は1株当たり61円、配当性向は30.4%です。配当利回りは3.59%(2026-10-30時点)(出典: 2026年12月期第2四半期決算短信(TDnet))。

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出典・確認日(5件)

このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。