プラズマ用高周波電源の専業メーカー。半導体・液晶製造装置向けで国内シェアトップクラス
- 売上高
- 139億円(2026年8月期)
Tokyo Cosmos Electric Co., Ltd. ・ 証券コード 6772 ・ 確認日 2026/11/01
TOCOSブランドの可変抵抗器で知られる、座間の電子部品メーカー
出典: 東京コスモス電機 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年5月11日、TDnet原典)および時事エクイティ業績データ (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価1,079円は2026-10-30終値(Finnhub、時事エクイティの同日終値とも一致)。PER259.4倍・配当利回り3.71%は株価と一次確認したEPS4.16円・年間配当40円(転載値)からの算出値で、EPSが小さいためPERは高水準となっている。時価総額は発行済株式数を一次確認できなかったためnull)。株価は日々変動します。
東京コスモス電機株式会社を創業・設立
1月1日付で普通株式1株につき5株の株式分割を実施(決算短信)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
ポテンショメータ(可変抵抗器)や半固定抵抗器を製造・販売する主力事業。TOCOSブランドで知られる
可変抵抗器の技術を応用した自動車用センサーや電装部品を製造・販売する事業
フィルム状のヒーター(面状発熱体)を製造・販売する事業
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
自己資本比率67.1%(2026年3月期末、決算短信)と財務基盤が厚い
可変抵抗器(ポテンショメータ)のメーカーとして知られ
車載用センサーや面状発熱体へ技術を応用展開する
2026年1月1日に普通株式1株につき5株の株式分割を実施(決算短信注記)
同じ業界カテゴリ(電気機器)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 東京コスモス電機東証スタンダード | 96億円 | 4.8% | 0.4% | — |
| アドテック プラズマ テクノロジー東証スタンダード | 139億円 | 18.5% | — | — |
| AKIBAホールディングス東証スタンダード | 268億円 | 4.8% | — | — |
| アライドテレシスホールディングス東証スタンダード | 500億円 | 8.5% | 14.3% | — |
| アオイ電子東証スタンダード | 383億円 | 0.8% | 0.2% | — |
| アルチザネットワークス東証スタンダード | 25億円 | 6.2% | 4.5% | — |
| ASTI東証スタンダード | 624億円 | 2.1% | 2.9% | — |
TOCOSブランドの可変抵抗器(ポテンショメータ)です。可変抵抗器の技術を応用した自動車用センサーや、フィルム状の面状発熱体も主要事業です。
2026年3月期末の自己資本比率は67.1%(総資産11,519百万円、自己資本7,725百万円)です。一方、2026年3月期の当期純利益は28百万円と前期の709百万円から大きく減少しました(決算短信)。
2026年3月期の年間配当は40円(株式分割後の基準)で、2027年3月期は50円の予想です(時事エクイティ業績データ=短信XBRL再現)。
2026年3月期のROEは0.4%です(出典: 東京コスモス電機 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー))。
2026年3月期の自己資本比率は67.1%です(出典: 東京コスモス電機 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー))。
2026年3月期の年間配当は1株当たり40円です。配当利回りは3.71%(2026-10-30時点)(出典: 東京コスモス電機 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。