プラズマ用高周波電源の専業メーカー。半導体・液晶製造装置向けで国内シェアトップクラス
- 売上高
- 139億円(2026年8月期)
THine Electronics, Inc. ・ 証券コード 6769 ・ 確認日 2026/11/01
高速インターフェース「V-by-One HS」で知られるファブレス半導体メーカー
出典: ザインエレクトロニクス 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年5月8日、TDnet原典ミラー) (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価1,008円は2026-10-30終値(Finnhub)。配当利回り1.49%は株価と短信で確認した年間配当15円からの算出値。PERは2025年12月期のEPSを一次確認できなかったためnull。時価総額は発行済株式数を一次確認できなかったためnull(Finnhub表示11.08B円))。株価は日々変動します。
前身の株式会社ザイン・マイクロシステム研究所を茨城県つくば市に設立(会社資料)
ザイン・マイクロシステム研究所とサムスン電子(韓国)の合弁によりザインエレクトロニクス株式会社を設立(会社資料)
株式を公開(JASDAQ、会社決算説明資料)
米国現地法人THine Solutions, Inc.を設立(会社資料)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
高速シリアルインターフェース「V-by-One HS」をはじめとするミックスドシグナルLSIの設計開発・販売を行うファブレス事業。事務機器やアミューズメント機器、車載機器、ディスプレイ向けなどに供給する
自動販売機の遠隔監視や決済端末向けの通信モジュール、ドライブレコーダ向け製品などを扱う事業(業績予想の修正に関する開示)
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
韓国・台湾・米国・中国に子会社・拠点を持つ
自己資本比率90.4%(2025年12月期末、第1四半期決算短信の前期末欄)と財務の安全性が高い
ファブレスの半導体メーカーで
高速インターフェースLSI「V-by-One HS」を主力とする
2026年12月期第1四半期は売上高949百万円
営業損失410百万円と赤字だった(第1四半期決算短信)
同じ業界カテゴリ(電気機器)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| ザインエレクトロニクス東証スタンダード | — | — | — | — |
| アドテック プラズマ テクノロジー東証スタンダード | 139億円 | 18.5% | — | — |
| AKIBAホールディングス東証スタンダード | 268億円 | 4.8% | — | — |
| アライドテレシスホールディングス東証スタンダード | 500億円 | 8.5% | 14.3% | — |
| アオイ電子東証スタンダード | 383億円 | 0.8% | 0.2% | — |
| アルチザネットワークス東証スタンダード | 25億円 | 6.2% | 4.5% | — |
| ASTI東証スタンダード | 624億円 | 2.1% | 2.9% | — |
高速シリアルインターフェースLSI「V-by-One HS」などのミックスドシグナルLSIです。工場を持たないファブレスメーカーとして設計・販売を行います。
2025年12月期末の自己資本比率は90.4%(総資産9,665百万円、自己資本8,735百万円)と高い水準です(2026年12月期第1四半期決算短信の前期末欄)。
売上高6,695百万円、営業利益13百万円、当期純利益3百万円を予想し、年間配当は15円の予想です(第1四半期決算短信)。
2025年12月期の自己資本比率は90.4%です(出典: ザインエレクトロニクス 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー))。
2025年12月期の年間配当は1株当たり15円です。配当利回りは1.49%(2026-10-30時点)(出典: ザインエレクトロニクス 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。