プラズマ用高周波電源の専業メーカー。半導体・液晶製造装置向けで国内シェアトップクラス
- 売上高
- 139億円(2026年8月期)
Japan Electronic Materials Corporation ・ 証券コード 6855 ・ 確認日 2026/11/01
ウエハテスト用プローブカードの専業メーカー。半導体検査用部品が売上の99%超
出典: 日本電子材料 2026年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー) (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価6,180円は2026-10-30終値(Finnhub)。配当利回り1.29%は2026年3月期年間配当80円(配当履歴転載値)から算出。2026年3月期のEPSを一次開示で確認できなかったためPERはnull。時価総額はFinnhub表示と株価×株式数の整合を一次情報で確認できなかったためnull)。株価は日々変動します。
兵庫県尼崎市で設立(4月)
東京証券取引所に上場
MEMS技術を用いたプローブカード部品の生産能力強化のため、兵庫県三田市への工場新設を決定(固定資産取得の開示)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
ウエハテストで使うプローブカード(カンチレバー型・アドバンスト型)を中心とする半導体検査用部品の開発・製造・販売。2026年3月期は売上の99.2%を占めた(有報ベース転載)
受信用真空管・ブラウン管向けのヒーターやカソード、表示管用フィラメント等の電子管用部品の製造・販売
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
顧客所在地別の売上構成(2026年3月期)は日本48.7%、アジア44.3%など、売上の約半分が海外向け(有価証券報告書ベース転載)
プローブカード専業に近い事業構成で
2026年3月期は半導体検査用部品関連事業のセグメント利益率が31.4%(有報・短信ベース転載)
メモリーIC大手のマイクロンの日本・台湾2法人向け売上が2026年3月期は合計90億円
で売上高の30.9%を占めた(有報ベース転載)
2027年3月期は第1四半期時点で通期予想を上方修正し
売上高約364億円・営業利益約94億円の規模を見込むと報じられている(概数のためmetricsには未採用)
同じ業界カテゴリ(電気機器)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 日本電子材料東証スタンダード | 294億円 | 24.7% | — | — |
| アドテック プラズマ テクノロジー東証スタンダード | 139億円 | 18.5% | — | — |
| AKIBAホールディングス東証スタンダード | 268億円 | 4.8% | — | — |
| アライドテレシスホールディングス東証スタンダード | 500億円 | 8.5% | 14.3% | — |
| アオイ電子東証スタンダード | 383億円 | 0.8% | 0.2% | — |
| アルチザネットワークス東証スタンダード | 25億円 | 6.2% | 4.5% | — |
| ASTI東証スタンダード | 624億円 | 2.1% | 2.9% | — |
プローブカードです。ウエハテスト(半導体ウエハの電気的検査)で使う検査用部品で、2026年3月期は半導体検査用部品関連事業が売上の99.2%を占めました(有報ベース転載)。
80円です。中間40円・期末40円の合計で、前期の70円から増配となりました(配当履歴転載)。
兵庫県尼崎市です。本社のほか熊本(菊池市)、三田、滋賀・甲賀に工場拠点を持ちます。
2026年3月期の年間配当は1株当たり80円です。配当利回りは1.29%(2026-10-30時点)(出典: 日本電子材料 2026年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原典ミラー))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。