証券コード 6227東証スタンダード
先端半導体パッケージ向けウエハハンドリングシステムで伸びる、2016年設立の装置メーカー
- 売上高
- 352億円（2026年6月期）
確認日 2026/11/01企業を読む
マミヤ・オーピーの業績・歴史・IR要約
Mamiya-OP Co., Ltd. ・ 証券コード 7991 ・ 確認日 2026/11/01
電子機器とゴルフシャフトを手がける、釣具とカメラの合併で生まれた機械メーカー
3行でわかるマミヤ・オーピー
- マミヤ・オーピーは、釣具メーカーのオリムピック（旧・植野精工）が1992年にカメラメーカーのマミヤ光機を吸収合併して誕生した会社で、本社は東京都新宿区にある（Wikipedia・会社沿革）。
- 現在はパチンコホール向け周辺機器などの電子機器事業と、ゴルフシャフト等のスポーツ事業が中心で、釣具・カメラの両事業からは撤退している（会社沿革）。
- 直近の決算短信の数値は本検証では一次資料で確認できず、財務指標はnullとしている（再検証キュー）。
IRかんたん要約 — 2026年3月期 決算の要約
2026年3月期
- 決算短信の原典に本検証では到達できず、業績数値は未確認
- 2027年3月期第2四半期決算の発表予定日は2026年11月5日とされている（株探の銘柄情報）
出典: 本検証では決算短信原典に到達できなかった（再検証キュー） （2026/11/01確認）。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
株価・市場データ（参考値）
株価1,013円2026-10-30時点
2026-10-30時点の参考値です（出典: 株価1,013円は2026-10-30終値（Finnhub表示。FISCO株価時系列でも2026/10/30終値1,013円と一致）。PERは一次資料のEPSを確認できないためnull。時価総額は株式数を一次確認できないためnull。配当利回りは原則null）。株価は日々変動します。
成り立ち — 年表
- 1931
植野オール金属製作所を創業（会社沿革）
- 1948
植野精工株式会社を設立（会社沿革）
- 1965
東京証券取引所市場第二部に上場（会社沿革）
- 1992
マミヤ光機株式会社を吸収合併（会社沿革）
- 1993
社名をマミヤ・オーピー株式会社に改称（会社沿革）
- 2006
光学機器事業から撤退（会社沿革）
- 2008
紙幣搬送システム事業に参入（会社沿革）
- 2022
キャスコ株式会社の全株式を売却。シャフトラボ株式会社を買収しUST Mamiya Japanに改称（会社沿革）
事業とシェア
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
電子機器事業
パチンコ・パチスロホール向けの周辺機器や券売機、紙幣搬送システムなどの電子機器を手がける事業（会社沿革）
スポーツ事業
ゴルフシャフト「UST Mamiya」などを手がける事業。子会社のUST Mamiya Japanが担う（会社沿革）
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
グループ・子会社・海外展開
子会社・関連会社
- UST Mamiya Japan, inc.
- Mamiya IT Solutions Corporation
特徴
釣具メーカーとカメラメーカーの合併で誕生した異色の経歴
電子機器事業とゴルフシャフト事業の2本柱
ゴルフシャフトのUST Mamiyaブランドを展開
ライバル企業 — 機械の掲載企業
同じ業界カテゴリ（機械）の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| マミヤ・オーピー東証スタンダード | — | — | — | — |
| ＡＩメカテック東証スタンダード | 352億円 | 16.5% | — | — |
| アイチコーポレーション東証プライム | 596億円 | 12.6% | — | — |
| アイダエンジニアリング東証プライム | 786億円 | 7.2% | 5% | 637.9万円 |
| AIRMAN東証プライム | 556億円 | 12.9% | 13% | — |
| 赤阪鐵工所東証スタンダード | 83億円 | -2.3% | 1.87% | — |
| アマダ東証プライム | 4,374億円 | 10.2% | 5.8% | 741.5万円 |
よくある質問
マミヤ・オーピーの主力事業は何ですか？
電子機器事業（パチンコホール向け周辺機器、紙幣搬送システム等）とスポーツ事業（ゴルフシャフト等）です（会社沿革）。
かつて扱っていた事業はありますか？
釣具とカメラ（マミヤ光機）を扱っていましたが、釣具事業は2000年に、光学機器事業は2006年に撤退しています（会社沿革）。
主な子会社はどこですか？
UST Mamiya Japanやマミヤ・アイティ・ソリューションズなどがあります（会社沿革）。
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出典・確認日（3件）
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料（決算・有報）は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。