板金機械の世界大手。海外売上収益比率64.3%、子会社は100社
- 売上高
- 4,374億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 741.5万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
・ 証券コード 6269 ・ 確認日 2026/10/31
FPSO(浮体式海洋石油・ガス生産設備)の設計・建造・操業を手掛ける専業大手。受注残高は約186億米ドル
出典: 三井海洋開発株式会社 2025年12月期 決算短信〔IFRS〕(連結)・有価証券報告書 (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: みんかぶ)。株価は日々変動します。
三井造船(現・三井E&S)と三井物産により旧・三井海洋開発株式会社が設立
旧三井海洋開発の子会社としてモデック・テクニカル・サービス株式会社(現在の当社)を設立
株式会社モデックに商号変更し、旧三井海洋開発の事業を承継
三井海洋開発株式会社に商号変更
本社を東京都中央区へ移転
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
FPSO・FSO・TLPなどの浮体式海洋石油・ガス生産設備のEPCI(設計・調達・建造・据付)と、チャーター(リース・操業)を手掛ける単一セグメント。建造は外部の造船所を活用するファブレス体制(有価証券報告書)
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
出典: 三井海洋開発株式会社 有価証券報告書(事業の内容・関係会社の状況、子会社24社・関連会社21社)。主要な子会社のみ抜粋しています。
出典: 三井海洋開発株式会社 有価証券報告書(中期経営計画2024-2026)。計画・目標は会社発表時点のもので、達成を保証するものではありません。
2025年12月期の売上収益は717,100百万円(↑ 前期比+9.4%、邦貨換算額)
営業利益は68,498百万円↑ 同+35.5%。ROEは27.3%と高い
受注残高は18,588,729千米ドル(約186億米ドル)。
受注高は9,263,552千米ドルと↑ 前期比646.6%増だった
機能通貨は米ドルで
連結財務諸表は米ドル建て。決算短信では期末TTMレートによる邦貨換算額が併記される
中期経営計画2024-2026の2026年度目標は親会社帰属当期利益370百万米ドル
調整後EBITDA450百万米ドルへ引き上げられた
同じ業界カテゴリ(機械)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
2025年12月期の有価証券報告書では、提出会社(単体)の平均年間給与は11,957千円(約1,196万円)です。平均年齢41.7歳、平均勤続年数7.5年、単体従業員数222人、連結従業員数は6,460人と記載されています。
2025年12月期の年間配当金は1株当たり140円(中間60円+期末80円)です(有価証券報告書)。
2025年12月期の受注高は9,263,552千米ドル(前期比+646.6%)と急増し、受注残高は18,588,729千米ドル(約186億米ドル)に達しました(有価証券報告書)。
2025年12月期のROEは27.3%です(出典: 三井海洋開発(6269)決算情報・業績(みんかぶ、決算短信ベースの邦貨換算額))。
2025年12月期の自己資本比率は30.5%です(出典: 三井海洋開発(6269)決算情報・業績(みんかぶ、決算短信ベースの邦貨換算額))。
2025年12月期の年間配当は1株当たり140円、配当性向は16.9%です。配当利回りは2.51%(2026-10-30時点)(出典: 三井海洋開発(6269)決算情報・業績(みんかぶ、決算短信ベースの邦貨換算額))。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。