2026年5月20日、2010年4月から2017年4月に製造したエコキュートの一部製品について、圧縮機の破損により室外機が変形するおそれがあるとしてリコールを発表した。リコール費用はユニット製造メーカーが負担し、連結業績への影響は軽微と説明している
出典: コロナ 2026年3月期決算説明会の質疑(ログミーファイナンス書き起こし) (2026/11/01確認)
CORONA CORPORATION ・ 証券コード 5909 ・ 確認日 2026/11/01
新潟県三条市の住宅設備・暖房機器メーカー。エコキュートなど住宅設備機器が売上の約半分
出典: コロナ 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)および2027年3月期第2四半期決算短信(報道経由) (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価900円は2026-10-30終値(Finnhub)。PERは決算短信のEPS33.91円から算出(900÷33.91≒26.54)。時価総額は発行済株式数(自己株式控除後)を一次情報で確認できなかったためnull)。株価は日々変動します。
2010年4月〜2017年4月製造のエコキュートの一部製品についてリコールを発表(2026年5月20日)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
エコキュート(自然冷媒ヒートポンプ給湯機)を中心とする住宅設備機器。売上の約半分を占め、2026年3月期は過去最高水準だったとされる
石油暖房機器などを製造・販売する事業
セパレートエアコンなどの空調機器や家電機器を製造・販売する事業
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
自己資本比率77.6%(2026年3月期末)と財務基盤が厚い一方
自己資本利益率は1.3%と低い(決算短信)
暖房機器の販売が秋冬に集中するため
上期は赤字になりやすい季節性がある
2026年5月20日に
2010年4月〜2017年4月製造のエコキュートの一部についてリコールを発表した(費用はユニット製造メーカーが負担し、連結業績への影響は軽微と説明)
2026年5月20日、2010年4月から2017年4月に製造したエコキュートの一部製品について、圧縮機の破損により室外機が変形するおそれがあるとしてリコールを発表した。リコール費用はユニット製造メーカーが負担し、連結業績への影響は軽微と説明している
出典: コロナ 2026年3月期決算説明会の質疑(ログミーファイナンス書き起こし) (2026/11/01確認)
同じ業界カテゴリ(金属製品)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
エコキュートを中心とする住宅設備機器で、売上の約半分を占めます。ほかに石油暖房機器、空調・家電機器を手がけています。
2026年10月29日に下方修正され、売上高84,500百万円、営業損失400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益100百万円の見通しです。仕入価格の高騰が主因とされています。
2026年3月期の年間配当は28円(中間14円・期末14円)でした。2027年3月期も28円を予定しています。
2026年3月期のROEは1.3%です(出典: コロナ 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(会社公式サイト掲載PDF))。
2026年3月期の自己資本比率は77.6%です(出典: コロナ 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(会社公式サイト掲載PDF))。
2026年3月期の年間配当は1株当たり28円です。(出典: コロナ 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(会社公式サイト掲載PDF))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。