空調・衛生設備工事と精密環境制御機器の製造販売を手がける、メーカー機能を持つ環境エンジニアリング会社
- 売上高
- 1,048億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 1,216万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
TOKYU CONSTRUCTION CO., LTD. ・ 証券コード 1720 ・ 確認日 2026/10/31
東急グループの準大手ゼネコン。渋谷の再開発や鉄道を核としたまちづくりに強み
出典: 東急建設 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)および有価証券報告書(EDINET原文表示)。ROEとセグメント数値は転載確認 (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: みんかぶ(2026-10-30終値1,191円、時価総額127,152百万円)。終値×発行済株式数(約1.07億株)≒時価総額で整合。PER9.44倍は実績EPS126.18円からの算出値(みんかぶ表示の実績PER9.43倍と整合)、配当利回り3.36%は実績年間配当40円÷終値)。株価は日々変動します。
東京急行電鉄の戦後復興事業を担う建設会社として東京建設工業株式会社を設立
東急不動産から分離し、東急建設株式会社を設立(創立)
東京証券取引所市場第一部に上場
会社分割による建設部門再編で現体制となり、新・東急建設として東京証券取引所市場第一部に上場
構成比は、事業別売上高を確認できた事業の合計を100%として算出したものです(連結売上高に対する割合とは異なる場合があります)。金額は各事業の売上高で、対象期・出典は下記の各事業の説明に記載しています。
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
マンション・商業施設・ホテル・工場などの建築工事を首都圏中心に手がける主力事業。渋谷駅周辺の再開発や東急グループのまちづくり案件に強みを持つ
鉄道・道路・トンネル・橋梁などのインフラ工事を手がける事業。鉄道関連工事の独自技術を持つ
不動産開発・賃貸やPPP/コンセッションなど建設周辺領域を手がける事業
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
インドネシア(ジャカルタ)やミャンマー(ヤンゴン)に現地法人を設立し、海外事業も展開している(採用情報・沿革)
2026年3月期は売上高341,181百万円↑ 前期比+16.4%と過去最高
営業利益16,306百万円↑ 同+84.5%
自己資本比率35.9%
決算説明会ではD/Eレシオ0.32倍・ネットキャッシュ135億円と説明
年間配当40円(配当性向31.7%)
2027年3月期は43円を予想
東急グループの総合建設会社で
渋谷駅周辺再開発や鉄道関連工事に実績
同じ業界カテゴリ(建設業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
2026年3月期の年間配当金は1株当たり40円(中間19円+期末21円)で、配当性向は31.7%です。2027年3月期は43円を予想しています(決算短信)。
有価証券報告書ベースでは、提出会社単体の平均年間給与は10,277,668円(約1,028万円)、平均年齢43.5歳、平均勤続年数18.0年です。連結従業員数は2,911人です。
2026年3月期は売上高341,181百万円(前期比+16.4%)と過去最高を更新し、営業利益16,306百万円、親会社株主に帰属する当期純利益13,390百万円でした(決算短信)。
2026年3月期のROEは12.6%です(出典: 東急建設 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)および有価証券報告書(EDINET原文表示)。ROEとセグメント数値は転載確認)。
2026年3月期の自己資本比率は35.9%です(出典: 東急建設 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)および有価証券報告書(EDINET原文表示)。ROEとセグメント数値は転載確認)。
2026年3月期の年間配当は1株当たり40円、配当性向は31.7%です。配当利回りは3.36%(2026-10-30時点)(出典: 東急建設 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)および有価証券報告書(EDINET原文表示)。ROEとセグメント数値は転載確認)。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。