空調・衛生設備工事と精密環境制御機器の製造販売を手がける、メーカー機能を持つ環境エンジニアリング会社
- 売上高
- 1,048億円(2026年3月期)
- 平均年収
- 1,216万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与))
TOKEN CORPORATION ・ 証券コード 1766 ・ 確認日 2026/10/31
賃貸住宅の建設から仲介・管理まで一貫展開する「ホームメイト」の東建コーポレーション
出典: 東建コーポレーション 2026年4月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(公式IR)および公式決算概要 (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: Yahoo!ファイナンス・会社四季報オンライン(2026-10-30終値12,610円)。発行済株式数13,472,000株×12,610円=169,882百万円で表示時価総額と一致。PER10.18倍は実績EPS1,238.21円からの算出値、配当利回り2.85%は実績年間配当360円÷終値(会社予想配当400円では3.17%))。株価は日々変動します。
愛知県刈谷市にて創業(屋号「東名商事」)
株式会社東名商事を設立(現・東建コーポレーション)
東京証券取引所に株式を上場
構成比は、事業別売上高を確認できた事業の合計を100%として算出したものです(連結売上高に対する割合とは異なる場合があります)。金額は各事業の売上高で、対象期・出典は下記の各事業の説明に記載しています。
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
賃貸住宅の仲介・管理や経営代行を手がける事業。「ホームメイト」ブランドの仲介店舗網を持ち、建設事業と並ぶ収益の柱
土地所有者向けに賃貸アパート・マンション等の企画・設計・施工を行う事業。リース建築システム(ブリッジシステム等)が特徴
ゴルフ場関連事業や住宅設備機器の製造子会社など、上記以外の事業
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
2026年4月期は売上高386,537百万円↑ 前期比+5.4%
営業利益22,373百万円と増収増益
不動産賃貸事業(仲介・管理)が売上高の過半を占め
建設と賃貸の両輪で稼ぐ構造
自己資本比率54.0%。
2026年4月期は約296億円の自己株式取得を実施
年間配当360円(配当性向29.1%)
2027年4月期は400円を予想
同じ業界カテゴリ(建設業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
| 企業 | 売上高 | 営業利益率 | ROE | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 東建コーポレーション東証プライム | 3,865億円 | 5.8% | 12.9% | 622万円 |
| 朝日工業社東証プライム | 1,048億円 | 11.1% | 19.9% | 1,216万円 |
| 淺沼組東証プライム | 1,753億円 | 4.1% | 10.9% | 935万円 |
| 中電工東証プライム | 2,279億円 | 11.5% | 7.9% | 845万円 |
| コムシスホールディングス東証プライム | 6,307億円 | 8.1% | 9.4% | 962万円 |
| クラフティア東証プライム | 4,761億円 | 11.5% | 12.2% | 762万円 |
| ダイダン東証プライム | 2,562億円 | 13.5% | 22.5% | 1,177万円 |
2026年4月期の年間配当金は1株当たり360円(期末一括)で、配当性向は29.1%です。2027年4月期は400円を予想しています(決算短信)。
有価証券報告書ベースの転載集計では、提出会社単体の平均年間給与は6,220千円(約622万円)、平均年齢39.7歳、平均勤続年数6.8年とされています。連結従業員数は6,231人です。
2026年4月期は売上高386,537百万円(前期比+5.4%)、営業利益22,373百万円、親会社株主に帰属する当期純利益16,161百万円でした。自己株式の取得により純資産は116,350百万円に減少し、自己資本比率は54.0%となりました(決算短信)。
2026年4月期のROEは12.9%です(出典: 東建コーポレーション 2027年4月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(公式PDF、前期比較欄に2026年4月期の自己資本を表示))。
2026年4月期の自己資本比率は54%です(出典: 東建コーポレーション 2027年4月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(公式PDF、前期比較欄に2026年4月期の自己資本を表示))。
2026年4月期の年間配当は1株当たり360円、配当性向は29.1%です。配当利回りは2.85%(2026-10-30時点)(出典: 東建コーポレーション 2027年4月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(公式PDF、前期比較欄に2026年4月期の自己資本を表示))。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。