計測・計量機器のエー・アンド・デイと、半導体フォトマスク検査装置のホロンを傘下に持つ持株会社
- 売上高
- 693億円(2026年3月期)
TOKYO KEIKI INC. ・ 確認日 2026/10/31
船舶・防衛分野の計測・制御機器を手がける1896年創業の精密機器メーカー
出典: 東京計器株式会社 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet転載テキスト) (2026/10/31確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: Finnhub(2026-10-30終値5,510円、PER22.27倍、時価総額93.83B円)。配当利回り0.73%は年間配当40円÷株価の算出値)。株価は日々変動します。
創業
本店を東京都大田区南蒲田から羽田空港一丁目へ移転
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
船舶用レーダーやジャイロコンパス、港湾関連機器などの製造販売・修理を行う事業
油圧・空気圧機器の製造販売を行う事業
流量計などの流体計測機器の製造販売を行う事業
防衛・通信分野向け機器の製造販売を行う事業
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
2026年3月期は増収増益でROE9.3%。
営業利益率は8.8%
年間配当は前期35円から40円へ増配。
2027年3月期は48円を予定
2027年3月期予想を2026年8月に上方修正(売上高70,000百万円、営業利益7,000百万円)
2026年3月に本店を大田区南蒲田から羽田空港へ移転(EDINET提出書類)
同じ業界カテゴリ(精密機器)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
船舶用レーダーなどの船舶港湾機器、油圧・空気圧機器、流量計などの流体機器、防衛・通信機器の4事業を展開しています。
売上高61,186百万円↑ 前期比+6.1%、営業利益5,362百万円↑ 同+10.4%、親会社株主に帰属する当期純利益4,005百万円↑ 同+5.5%でした(決算短信)。
2026年3月期の年間配当は40円(期末一括)で、前期の35円から増配となりました。2027年3月期は48円を予定しています。
2026年3月期のROEは9.3%です(出典: 東京計器株式会社 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原文、みんかぶ転載))。
2026年3月期の自己資本比率は53.7%です(出典: 東京計器株式会社 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原文、みんかぶ転載))。
2026年3月期の年間配当は1株当たり40円、配当性向は16.4%です。配当利回りは0.73%(2026-10-30時点)(出典: 東京計器株式会社 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(TDnet原文、みんかぶ転載))。
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。