特集ページ小売業・百貨店東証プライム証券コード 8233

高島屋の業績・歴史・IR要約

Takashimaya Company, Limited ・ 証券コード 8233 ・ 確認日 2026/10/31

1831年創業の老舗百貨店グループ。国内外の百貨店・商業開発・金融・建装を展開

3行でわかる高島屋

  1. 2026年2月期の営業収益は492,370百万円、総額営業収益は1,032,287百万円、営業利益は53,516百万円を計上した一方、転換社債型新株予約権付社債の買入消却に伴う特別損失により親会社株主に帰属する当期純損失は8,194百万円となった（決算短信原文）。
  2. 1831年創業・1919年設立の老舗百貨店グループで、国内外の百貨店事業に加え、商業開発、金融、建装の事業を展開している。
  3. 2027年2月期は営業収益509,100百万円、営業利益59,000百万円、当期純利益38,000百万円への回復と、年間配当44円への増配を予想している（2026年10月15日上方修正）。

IRかんたん要約 — 2026年2月期 決算の要約

2026年2月期
  • 営業収益492,370百万円、総額営業収益1,032,287百万円。営業利益53,516百万円↓ 前期比-6.9%、事業利益59,624百万円、経常利益56,879百万円（決算短信原文）
  • 親会社株主に帰属する当期純利益は、転換社債型新株予約権付社債の買入消却に伴う特別損失（償還損72,065百万円）により8,194百万円の純損失となった。ROEは-1.8%
  • 総資産1,346,229百万円、純資産477,749百万円、自己資本比率33.4%。現金及び現金同等物期末残高は77,441百万円（決算短信）
  • 年間配当は34円。2027年2月期は2026年10月15日に予想を上方修正し、営業収益509,100百万円、営業利益59,000百万円、当期純利益38,000百万円、年間配当44円を予想

出典: 高島屋 2026年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（JPX開示PDF原文）および2026年2月期 決算補足資料（公式サイト） （2026/10/31確認）。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。

数字で見る高島屋

営業収益4,924億円2026年2月期
営業利益535億円2026年2月期
当期利益-82億円2026年2月期

確認できていない項目（平均年収など）は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。

経営データ — 収益性・健全性・配当

営業利益率
10.9%
2026年2月期 ・ 0〜60%の目盛り
ROE（自己資本利益率）
-1.8%
2026年2月期 ・ 0〜40%の目盛り
自己資本比率
33.4%
2026年2月期 ・ 0〜100%の目盛り

ゲージの目盛りは指標ごとに固定です（営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%）。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。

有利子負債と現金（2026年2月期）

有利子負債の算入範囲: 有利子負債270,900百万円は、短期借入金140,700百万円＋長期借入金120,200百万円＋社債10,000百万円（2026年2月期末残高として中間期決算記事が示す前年度末残高に基づく参考値）

有利子負債が現金及び現金同等物を上回っています（判定式： 有利子負債 ＜ 現金及び現金同等物 の場合は実質無借金と表示）

総資産1兆3,462億円2026年2月期
自己資本4,498億円2026年2月期
年間配当（1株当たり）34円2026年2月期

業績予想 — 2027年2月期 通期予想（決算短信）

営業収益：実績と通期予想

予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。

売上高（予想）5,091億円2027年2月期 通期予想（決算短信）
営業利益（予想）590億円2027年2月期 通期予想（決算短信）
当期利益（予想）380億円2027年2月期 通期予想（決算短信）

業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。

株価・市場データ（参考値）

株価2,157.5円2026-10-30時点
時価総額6,203億円2026-10-30時点
配当利回り2.04%2026-10-30時点

2026-10-30時点の参考値です（出典: Finnhub（株価・時価総額、2026-10-30終値）。PERは2026年2月期が最終赤字のため未記載。配当利回り2.04%は2027年2月期の年間配当予想44円÷株価2,157.5円で算出）。株価は日々変動します。

成り立ち — 年表

  1. 1831

    呉服商として創業

  2. 1919

    会社として設立

事業とシェア

各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。

国内百貨店業

国内の百貨店事業。決算では国内百貨店業・海外百貨店業・国内商業開発業・海外商業開発業・金融業・建装業の6セグメントが開示されている

規模・シェアなど
2026年2月期 営業収益303,856百万円、営業利益24,863百万円（外部顧客への営業収益ベース、決算短信本文）
海外百貨店業

アジアを中心とした海外の百貨店事業

規模・シェアなど
2026年2月期のセグメント別売上高・利益は本検証では確認できなかったため、金額は未記載
国内商業開発業

国内の商業施設の開発・運営事業

規模・シェアなど
2026年2月期のセグメント別売上高・利益は本検証では確認できなかったため、金額は未記載
海外商業開発業

海外の商業施設の開発・運営事業

規模・シェアなど
2026年2月期のセグメント別売上高・利益は本検証では確認できなかったため、金額は未記載
金融業

クレジットカード等の金融事業

規模・シェアなど
2026年2月期のセグメント別売上高・利益は本検証では確認できなかったため、金額は未記載
建装業

建築・内装関連の事業

規模・シェアなど
2026年2月期のセグメント別売上高・利益は本検証では確認できなかったため、金額は未記載

市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。

グループ・子会社・海外展開

海外展開

海外百貨店業と海外商業開発業のセグメントを持ち、アジアを中心に海外店舗を展開している（2026年2月期のセグメント別数値は本検証では未確認）

特徴

  • 2026年2月期の営業収益は492,370百万円

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    総額営業収益は1,032,287百万円。営業利益は53,516百万円（決算短信原文で確定）

  • 2026年2月期は転換社債型新株予約権付社債の買入消却に伴う特別損失で最終赤字（純損失8,194百万円）

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    となった

  • 2027年2月期は予想を上方修正し

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    営業収益509,100百万円、営業利益59,000百万円、当期純利益38,000百万円、年間配当44円を予想

  • 国内百貨店業・海外百貨店業・国内商業開発業・海外商業開発業・金融業・建装業の6セグメントを開示

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企業営業収益営業利益率ROE平均年収
高島屋東証プライム4,924億円10.9%-1.8%—
セブン&アイ・ホールディングス東証プライム10兆4,303億円4.1%7.6%855万円
イオン東証プライム10兆7,153億円2.5%6.4%932.9万円
ブルーゾーンホールディングス東証プライム8,132億円4.5%11.8%806万円
エイチ・ツー・オー リテイリング東証プライム6,802億円4.8%9.8%1,001万円
三越伊勢丹ホールディングス東証プライム5,456億円14.7%12.5%896万円
J.フロント リテイリング東証プライム4,451億円11%6.9%898万円

よくある質問

高島屋は2026年2月期に赤字だったのですか？

2026年2月期は親会社株主に帰属する当期純損失8,194百万円の赤字となりました。転換社債型新株予約権付社債の買入消却に伴う特別損失の計上が主因です。営業利益は53,516百万円を確保しています。

高島屋の配当はいくらですか？

2026年2月期の年間配当は1株当たり34円です。2027年2月期は44円への増配を予想しています（2026年10月15日の上方修正時）。なお2026年2月期は最終赤字のため配当性向は算出していません。

高島屋の創業はいつですか？

1831年に創業し、1919年に会社として設立されました。大阪・難波の南海ビルディングに本店機能を持ち、国内外で百貨店を展開しています。

高島屋のROE（自己資本利益率）は？

2026年2月期のROEは-1.8%です（出典: 高島屋 2026年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（JPX開示PDF））。

高島屋の自己資本比率は？

2026年2月期の自己資本比率は33.4%です（出典: 高島屋 2026年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（JPX開示PDF））。

高島屋は実質無借金ですか？

2026年2月期の有利子負債は2,709億円、現金及び現金同等物は774億円です。このサイトの判定（有利子負債＜現金及び現金同等物）では実質無借金にはあたりません（出典: 高島屋 2026年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）（JPX開示PDF））。

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出典・確認日（4件）

このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料（決算・有報）は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。