タンカー輸送と都心オフィス賃貸、二つの柱で稼ぐ1899年創業の海運会社
- 売上高
- 1,273億円(2026年3月期)
KYOEI TANKER CO., LTD. ・ 証券コード 9130 ・ 確認日 2026/11/01
日本郵船グループの外航タンカー専門会社
出典: 共栄タンカー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年5月13日、TDnet原典)および2027年3月期第1四半期決算短信・業績予想修正開示 (2026/11/01確認)。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
確認できていない項目(平均年収など)は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
ゲージの目盛りは指標ごとに固定です(営業利益率0〜60%、ROE 0〜40%、自己資本比率0〜100%)。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
予想は直近の本決算短信に記載された会社予想です。実績値との比較のために並べています。
業績予想は決算短信の発表時点の見通しで、実際の結果とは異なる場合があります。
2026-10-30時点の参考値です(出典: 株価1,681円は2026-10-30終値(Finnhub)。PERは決算短信のEPS54.20円から算出。時価総額は株価×株式数との整合を確認できなかったためnull。配当利回りは算出せずnull)。株価は日々変動します。
1937年3月、神戸で設立。日本初のクリーンタンカー「共栄丸」を運航した(会社公式沿革)
企業再建整備に伴い1949年に再設立(会社公式沿革)
1965年6月、本社を神戸から東京へ移転(会社公式沿革)
2026年8月、2027年3月期通期予想を上方修正(当期純利益は従来予想1,300百万円→3,700百万円、船舶保険金の特別利益見込み)
各事業の詳しい説明は折りたたんでいます。事業名をタップすると開きます。
VLCC(大型原油タンカー)、プロダクトタンカー、LPG船による原油・石油製品・LPGの海上輸送を行う主力事業(会社プロフィール)
海運代理店業や船員派遣などを行う事業(定款事業目的)
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
シンガポールに連結子会社KYOEI TANKER SINGAPORE PTE. LTD.を有する(2026年8月5日の業績予想修正開示による)
日本郵船グループの外航タンカー専門会社である
VLCC・プロダクトタンカー・LPG船を運航する
2026年3月期の配当性向は73.8%(年間配当40円、決算短信)
同じ業界カテゴリ(海運業)の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
連結売上高15,509百万円、営業利益1,243百万円、親会社株主に帰属する当期純利益414百万円でした。自己資本比率は33.7%です(2026年3月期決算短信)。
2026年3月期は中間20円・期末20円の年間40円で、配当性向は73.8%でした(決算短信)。2027年3月期も年間40円の予想です。
2027年3月期は売上高15,000百万円、営業利益1,000百万円、当期純利益3,700百万円の予想です。純利益には船舶保険金に係る特別利益の計上見込みが含まれます(2026年8月5日の予想修正開示)。
2026年3月期のROEは1.6%です(出典: 共栄タンカー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(時事エクイティ掲載TDnet原典))。
2026年3月期の自己資本比率は33.7%です(出典: 共栄タンカー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(時事エクイティ掲載TDnet原典))。
2026年3月期の年間配当は1株当たり40円、配当性向は73.8%です。(出典: 共栄タンカー 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(時事エクイティ掲載TDnet原典))。
このページの最終確認日は 2026/11/01 です。数値が変わる資料(決算・有報)は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。