連結従業員数は、その会社のグループ全体で何人が働いているかを示します。10万人を超える会社は掲載企業の中で23社あり、トップはトヨタ自動車の390,927人です。
従業員数トップ10
トヨタ自動車390,927人
NTT344,196人
住友電気工業302,972人
日立製作所287,901人
日本郵政224,438人
本田技研工業195,109人
パナソニックホールディングス183,685人
イオン179,230人
ヤマトホールディングス174,696人
キヤノン165,547人
- トヨタ自動車 — 390,927人(連結従業員数(2026年3月期))
- NTT — 344,196人(連結従業員数(2026年3月期))
- 住友電気工業 — 302,972人(連結従業員数(2026年3月期))
- 日立製作所 — 287,901人(連結従業員数(2026年3月期))
- 日本郵政 — 224,438人(連結従業員数(2026年3月期))
- 本田技研工業 — 195,109人(連結従業員数(2026年3月期))
- パナソニックホールディングス — 183,685人(連結従業員数(2026年3月期))
- イオン — 179,230人(連結従業員数(2026年2月期))
- ヤマトホールディングス — 174,696人(連結従業員数(2026年3月期))
- キヤノン — 165,547人(連結従業員数(2025年12月期))
人数の数え方に注意
従業員数の開示には会社ごとの癖があります。有価証券報告書の「従業員数」は就業人員ベースで、臨時従業員(パート・アルバイト)は別枠の年平均人数として書かれることが多く、小売や外食では実際の働き手の数と開示人数が大きくずれます。たとえばセブン&アイ・ホールディングスは就業人員35,967人に対して臨時従業員が50,395人と併記されています。このサイトでは各社の開示方法を企業ページに注記しています。
人数と売上の関係
従業員数が多いことと、1人当たりの売上や利益は別の話です。NTTは34万人超の従業員を抱える一方、平均年収は1,050万円前後と高水準です。人数の多さは雇用の受け皿としての大きさを示し、効率は売上や利益と組み合わせて見るものです。
従業員数のランキング全体はランキングページにあります。
関連する企業
- トヨタ自動車の企業ページ
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- ヤマトホールディングスの企業ページ
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出典
- 有価証券報告書 2026年3月期(トヨタ自動車公式サイト) (2026/10/31確認)
- 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結) (2026/10/31確認)
- TMC Announces April Through March 2025 Financial Results(Toyota USA Newsroom) (2026/10/31確認)
- トヨタ自動車の平均年収データ(有価証券報告書に基づく集計、FactBoard) (2026/10/31確認)
- トヨタ自動車株式会社 略年表(駒澤大学) (2026/10/31確認)
- Toyota chief apologises for massive vehicle recall(AFP / SGGP) (2026/10/31確認)
- NTT株式会社 有価証券報告書 第41期(2025年4月1日〜2026年3月31日、公式IR) (2026/10/31確認)
- NTT株式会社 2025年度 決算短信〔IFRS〕(連結)(2026年5月8日、公式IR) (2026/10/31確認)
- NTTグループのCIの刷新について(公式ニュースリリース、2025年5月9日) (2026/10/31確認)
- 会社概要(NTT公式サイト) (2026/10/31確認)
- NTTグループの歩み(NTT公式サイト・沿革) (2026/10/31確認)
- 「NTT Technology Report for Smart World:What's IOWN?」の発表について(公式ニュースリリース、2019年5月9日) (2026/10/31確認)
- 2021年10月14日の通信サービス障害の行政指導に対する報告書を提出(NTTドコモ公式発表、2021年12月28日) (2026/10/31確認)
- 株式会社NTTドコモに対する電気通信事故に関する適切な対応について(指導)(総務省報道資料、2021年11月26日) (2026/10/31確認)