2026年3月期、米国でのEV市場拡大の鈍化や中国での競争激化を受けて四輪電動化戦略を見直し、一部のEVモデルの上市・開発中止や生産終了を決定した。これにより売上原価に1,047,918百万円、研究開発費に397,870百万円等のEV関連の損失・費用を認識し、非金融資産の減損損失521,377百万円、除却損失331,426百万円を計上。連結では営業損失414,346百万円、当期損失423,941百万円の赤字決算となった(決算短信)。
読み方: EVシフトの需要見通しが狂うと、開発資産や製造設備の減損・除却という形で巨額費用が一気に表面化する。電動化への巨額投資は、撤退・縮小時の損失規模まで見込んだ計画が要ることを示した。
出典: 本田技研工業株式会社 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結) (2026/10/31確認)