SUBARUとマツダの違い

SUBARUの事業の仕組み

SUBARUの事業は自動車と航空宇宙、その他に分かれます。2026年3月期の自動車事業は自動車ならびにその部品の製造、販売および修理を行う事業で、外部顧客に対する売上収益は​4兆6,383億円、営業利益は​321億円と、連結売上収益​4兆7,850億円の約​97%を占めます。米国販売子会社スバル オブ アメリカ インクの売上高は​3兆4,224億円と連結の7割超を占めており、米国市場が売上の中心です。トヨタ自動車と業務資本提携関係にあり、同社が議決権の​21.5%を保有するその他の関係会社とされています。

航空宇宙事業は航空機、宇宙関連機器ならびにその部品の製造、販売および修理を行う事業で、売上収益​1,417億円、営業利益​35億円でした。不動産の賃貸などを含むその他ではセグメント利益​36億円があります。自動車への集中度は高いものの、航空宇宙という自動車以外の区分を持つ点が、単一セグメントのマツダとの違いです。

マツダの事業の仕組み

マツダの事業は乗用車の生産・販売を行う自動車事業の単一セグメントで、2026年3月期の売上高は​4兆9,182億円、営業利益は​516億円、グローバル販売台数は​1,223千台でした。区分は一つですが、地域別の営業利益が開示されており、北米​1,675億円、欧州​180億円、その他​327億円と黒字の地域がある一方、日本は​1,618億円の営業損失となっています。

本社は広島県安芸郡府中町にあります。地域別では北米が利益を牽引する構造で、北米市場への依存度が高いことが決算参考資料に基づくレコードで示されています。SUBARUのように航空宇宙など自動車以外の事業区分はなく、自動車事業の中で地域ごとの損益の差が大きく表れる構成です。

2社の違いを読み解く

SUBARUの事業は自動車が中心で、2026年3月期の自動車事業は売上収益​4兆6,383億円と連結売上収益​4兆7,850億円の約​97%を占め、営業利益は​321億円でした。もう一つの区分である航空宇宙事業は売上収益​1,417億円、営業利益​35億円で、航空機や宇宙関連機器ならびにその部品を扱います。その他ではセグメント利益​36億円があり、自動車以外の事業を持つ点がマツダとの構成上の違いです。

マツダは自動車事業の単一セグメントで、2026年3月期の売上高は​4兆9,182億円、営業利益は​516億円でした。地域別の営業利益では北米が​1,675億円と最大の黒字で、欧州​180億円、その他​327億円が続く一方、日本は​1,618億円の営業損失となっています。グローバル販売台数は​1,223千台でした。地域別では、北米の黒字が日本の損失と対照的に表れています。

米国への依存の表れ方にも差があります。SUBARUは米国販売子会社スバル オブ アメリカ インクの売上高が​3兆4,224億円と連結売上収益の7割超を占め、2026年3月期は米国の追加関税の影響等で営業利益が​↓ 前期比90.1%減の​401億円まで減少しました。マツダも米国の追加関税が営業利益を​1,549億円押し下げたと決算説明資料で示しており、営業利益は​↓ 前期比72.3%減の​516億円でした。関税の影響額が金額で示されているのはマツダ側です。

成り立ちでは、SUBARUは1917年に中島知久平氏が航空機の研究所を創設したことを創業とし、1953年に富士重工業株式会社として設立され、1987年にいすゞ自動車との合弁で米国生産会社を設立、2017年に株式会社SUBARUへ商号変更しました。航空機を前身とすることが、現在の航空宇宙事業につながっています。マツダは1920年に東洋コルク工業株式会社として広島で創業し、1931年に三輪トラックの生産を開始して自動車事業へ本格進出し、1984年にマツダ株式会社へ商号変更した歩みを持ちます。

違いのポイント

• SUBARUは自動車事業が売上収益​4兆6,383億円と連結の約​97%を占め、航空宇宙事業​1,417億円も持つ
• マツダの地域別営業利益は北米​1,675億円が最大で、日本は​1,618億円の営業損失（2026年3月期）
• マツダは米国の追加関税が営業利益を​1,549億円押し下げ、営業利益は​↓ 前期比72.3%減の​516億円
• SUBARUは営業利益が​↓ 前期比90.1%減の​401億円で、米国販売子会社の売上高が連結の7割超
• 2027年3月期予想は両社とも営業利益​1,500億円で、売上はSUBARU​5兆2,000億円、マツダ​5兆5,000億円

財務と株主還元

2026年3月期は両社とも大幅減益の期でした。SUBARUは売上収益​4兆7,850億円​↑ 前期比2.1%増と増収ながら、営業利益は​401億円（同90.1%減）、営業利益率​0.8%、親会社の所有者に帰属する当期利益は​908億円（同73.1%減）でした。マツダは売上高​4兆9,182億円（同2.0%減）、営業利益​516億円（同72.3%減）、営業利益率​1.0%、親会社株主に帰属する当期純利益​351億円（同69.2%減）です。営業利益ではマツダが上回り、当期利益ではSUBARUが上回るというねじれがあります。

財務と還元では、SUBARUの親会社所有者帰属持分比率は​50.6%、ROEは​3.3%、有利子負債は​3,845億円、現金同等物は​1兆53億円です。マツダは総資産​4兆4,795億円、純資産​1兆9,059億円、現金同等物は​1兆837億円とレコードにあり、自己資本比率やROEは掲載されていません。年間配当はSUBARUが​115.50円で、大幅減益下でも維持した結果、配当性向は​92.0%となりました。マツダは​55円です。2026年10月30日時点のスナップショットでは時価総額はSUBARU​19,103億円、マツダ​6,842億円、配当利回りはSUBARU​4.35%、マツダ​5.07%でした。2027年3月期予想はSUBARUが売上収益​5兆2,000億円、営業利益​1,500億円、マツダが売上高​5兆5,000億円、営業利益​1,500億円としていますが、会社予想の数値です。

人と組織

連結従業員数はSUBARUが​37,542人（2026年3月期）で、マツダについてはレコードに連結従業員数の掲載がなく、単体従業員数​22,857人と有価証券報告書に基づく転載値が示されています。提出会社単体の平均年間給与はSUBARUが約​764万円、マツダが約​711万円で差は約​53万円です。平均年齢はSUBARU​40.0歳、マツダ​42.5歳、平均勤続年数はSUBARU15.7年、マツダ17.7年と、マツダの方が年齢・勤続とも高くなっています。

沿革から見る現在地

SUBARUの創業は1917年に中島知久平氏が群馬県太田町（現太田市）に航空機の研究所を創設したことに始まります。1953年に富士工業株式会社など第二会社​5社の共同出資により富士重工業株式会社として設立され、1987年にいすゞ自動車株式会社との合弁により米国生産会社（現スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク）を設立しました。2006年にトヨタ自動車株式会社と業務提携し、2014年に本店所在地を渋谷区恵比寿へ移転、2017年に株式会社SUBARUへ商号変更、2019年にトヨタ自動車と新たな業務資本提携に合意しています。

マツダは1920年1月30日に東洋コルク工業株式会社として広島で設立され、コルク製品の製造から創業しました。1927年に東洋工業株式会社へ商号変更し、1931年に三輪トラックの生産を開始して自動車事業へ本格進出しました。1984年に東洋工業からマツダ株式会社へ商号変更しています。コルク製品から始めて自動車へ進出した歩みは、航空機を前身とするSUBARUとは対照的です。

読むときの注意点

• 会計基準が両社で異なります。SUBARUはIFRS、マツダは日本基準で開示しており、売上収益と売上高、営業利益の数値をそのまま同列に比べる際は注意が必要です。2026年3月期は両社とも米国の追加関税の影響を受けた異例の減益の期であり、SUBARUの営業利益は​↓ 前期比90.1%減、マツダは同​72.3%減と、単年度の利益水準だけで通常の収益力を判断することはできません。関税の影響額​1,549億円はマツダの決算説明資料に基づく数値で、SUBARUについては影響額の金額はレコードに示されていません。
• 人の数字では、マツダの連結従業員数がレコードに掲載されておらず、従業員数の比較はSUBARUの連結​37,542人とマツダの単体​22,857人という対象の異なる数値しか確認できません。時価総額や配当利回りは2026年10月30日時点のスナップショットであり、現在の値ではありません。

まとめ

まとめると、2026年3月期のSUBARUとマツダは売上規模が​4.8兆円と​4.9兆円で近接しながら、そろって米国の追加関税の影響等で営業利益が大幅に減った期でした。SUBARUは航空宇宙事業を持ち当期利益​908億円を確保し、マツダは地域別で北米の黒字と日本の損失が対照的に表れました。米国市場への依存という共通点と、事業構成や利益の出所の違いが要点です。

2027年3月期の会社予想では、両社とも営業利益​1,500億円を掲げ、SUBARUは売上収益​5兆2,000億円、当期利益​1,300億円、マツダは売上高​5兆5,000億円、当期純利益​900億円としています。2026年3月期の営業利益がSUBARU​401億円、マツダ​516億円まで落ち込んだ後の予想であり、実績ではなく会社予想として読む必要があります。

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