営業利益率は、売上高のうち何%が本業の利益として残るかを示します。掲載企業の中で​40%を超える会社は​39社あります。トップは手間いらずの​72.4%(2026年6月期)で、宿泊施設向けのクラウドサービスという、原価の小さいデジタル事業の特徴が表れています。

上位は「原価の小さい事業」が並ぶ

営業利益率の上位企業(各社の直近本決算)
手間いらず72.4%
メタプラネット70.6%
全国保証70.5%
インテグラル67.8%
アサックス66.3%
オービック65.7%
シンプレクス・ファイナンシャル・ホールディングス62.1%
ジェノバ56.6%

上位には、ソフトウェアや金融、資源など、売上に対して原価と固定費が小さい事業が目立ちます。一方で、大きな工場や店舗網を持つ製造業・小売業は、売上が大きくても利益率は1桁台が普通です。利益率の高低だけで会社の優劣は決まらず、「どの産業の、どの売り方か」とセットで読む数字です。

大企業で際立つキーエンスの51.0%

規模の大きな会社で利益率が際立つのがキーエンスです。売上高​1兆1,693億円(2026年3月期)で営業利益率​51.0%は、工場向けセンサーを自社企画・直販するモデルが生む数字です。半導体製造装置でも、ディスコ​42.3%、レーザーテック​45.7%、アドバンテスト​44.2%と、装置・計測の高付加価値領域に高収益企業が集まっています。

大企業・上場メーカーの高営業利益率(直近本決算)
キーエンス51%
中外製薬47.6%
ディスコ42.3%
レーザーテック45.7%
アドバンテスト44.2%
東海旅客鉄道41.4%
ファナック21.4%
東京エレクトロン25.6%

利益率は「期」によって動く

利益率は1期だけでは判断できません。資源価格や為替、特需の反動で大きく振れます。各社の企業ページでは対象期を明記しているので、比較するときは期をそろえるか、複数期の短信で流れを見ることをおすすめします。

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出典