配当性向は、当期利益のうち何%を配当に回したかを示します。掲載企業の中には​100%を超える会社があります。代表例は中外製薬の​103.1%(2025年12月期)で、その期の利益を上回る配当を出した計算です。

100%超は「払い過ぎ」とは限らない

配当性向が​100%を超える理由は主に2つです。1つは、当期利益が一時的に小さくなった年に、配当を前年並みに維持した場合。もう1つは、内部留保が十分に厚い会社が、株主還元を強めるために意図的に手厚く配当した場合です。どちらなのかは、利益の落ち込みが一時的かどうかと、自己資本の厚みで判断します。中外製薬は自己資本比率​82.1%と財務に余裕のある会社です。

主な企業の配当性向(各社の直近本決算)
中外製薬103.1%
三菱UFJフィナンシャル・グループ40.3%
三井住友フィナンシャルグループ38%
キーエンス30%
NTT42%
KDDI43.6%

極端に高い性向は利益の落ち込みのサイン

掲載企業の中には配当性向が数百%に達する会社もあります。これは配当が大きいというより、その期の当期利益が大きく落ち込んだ結果として性向が跳ね上がったケースがほとんどです。性向が高い会社を見つけたら、まず当期利益の増減を企業ページで確認してください。

銀行・通信の性向は40%前後

三菱UFJフィナンシャル・グループ​40.3%、三井住友フィナンシャルグループ​38.0%、NTTとKDDIも​40%台と、大型の安定企業は​40%前後の性向が目立ちます。利益の4割を配当に、残りを内部留保と成長投資に回すという配当政策の表れです。

各社の配当と性向は企業ページの「経営データ」で確認できます。

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