株価は誰が決めているのか — 板とオークションの仕組み、未上場企業の株式の値段

株価は、会社の業績が良いから自動的に上がるものでも、取引所が値段を付けているものでもありません。株価の正体は、その瞬間に「売りたい人」と「買いたい人」の注文が合致した価格です。決算の良し悪しや将来への期待は、その注文の多さと値段の付け方を通じて、間接的に株価に届きます。このコラムでは、日本取引所グループの売買制度の資料に基づいて、注文がどのように値段に変わるのかという土台の仕組みと、取引所で売買されない未上場企業の株式に「値段」があるのかという疑問を整理します。仕組みを知ると、株価の動きは「誰かが決めた結果」ではなく、「その価格で売買したい人がどれだけいたか」の記録として読めるようになります。

株価は「競争売買」で決まります

東京証券取引所の売買は、競争売買という方法で行われています。日本取引所グループの説明では、競争売買とは、価格優先の原則と時間優先の原則に従って、売り注文同士、買い注文同士を競わせ、最も優先する売り注文と最も優先する買い注文がある値段で合致したときに、その値段を約定値段として売買を成立させる方法です。市場に集まる大量の注文を短時間に処理するための、合理的な方法とされています。株価とは、この約定が最後に成立した価格のことであり、会社や取引所が「この会社の値段はいくらです」と宣言しているわけではありません。

• 価格優先の原則：売り注文は値段の低いものが、買い注文は値段の高いものが、それぞれ優先されます。安く売ってもよいという注文と、高くても買いたいという注文から先に成立する仕組みです
• 時間優先の原則：同じ値段の注文同士では、先に出された注文が後に優先します。順番は「まず価格、次に時間」で決まります
• 成行注文：値段を問わず買いたい・売りたいという注文です。値段を指定しない分、指値注文より優先されます
• 指値注文：「○○円以下で買いたい」「○○円以上で売りたい」と値段を指定する注文です。指定した条件に合わなければ、その日は成立しないこともあります

売り注文と買い注文の価格と数量を並べた一覧は「板」と呼ばれます。板を見ることで、その時点で何円にどれだけの売り注文と買い注文が待っているか、つまり需給の形が分かります。買いたい人が多く、売りたい人が少なければ、買い注文はより高い値段まで順に成立していき、株価は上がります。逆の偏りが起きれば株価は下がります。株価の上下とは、突き詰めれば、この板の上での注文の偏りが価格に表れたものです。

板寄せとザラバ — 値段の決まり方は時間帯で違います

注文の成立のさせ方には、板寄せ方式とザラバ方式の2つがあります。板寄せ方式は、注文をいったん集め、売り注文と買い注文から合致する値段を求め、その単一の値段で一斉に成立させる方法です。立会の開始時と終了時、売買中断後の再開時などに使われます。朝の始値と夕方の終値は、この板寄せで決まります。ザラバ方式は、寄付きと引けの間の時間帯の方法で、価格優先・時間優先の原則に従い、注文が合致したものから順に成立していきます。取引時間中に株価が刻々と動くのは、ザラバで約定が積み重なっているからです。

終値の決まり方には、もう一つ仕組みがあります。東証では、終値形成の透明性を高めるため、クロージング・オークションが導入されています。午後3時25分にザラバが終了し、その後の5分間は売買を成立させずに注文の受付だけを行い、午後3時30分に板寄せを行って終値を決めます。また、価格が一度に大きく跳ぶことを防ぐ仕組みとして特別気配があります。次の約定価格が直前の価格から一定の値幅（気配の更新値幅）を超える水準になりそうな場合、即時には成立させず、特別気配を表示して反対の注文を呼び込む時間を置きます。株価は自由に動く一方で、極端な跳躍にはブレーキが掛かる設計になっているのです。

注文の偏りは、何で生まれるのか

では、板の上での注文の偏りは、そもそも何で生まれるのでしょうか。直接の材料は、会社が公表する情報です。決算短信、業績予想の修正、配当の変更、新製品や設備投資の発表といった適時開示は、「この会社の将来の利益は増えそうか、減りそうか」という投資家の見方を変え、買いたい値段と量を動かします。金利や為替、景気といった会社を取り巻く環境の変化も、同じ方向に働きます。もう一つの要素は、将来への期待そのものです。現在の利益が小さくても、将来の成長が見込まれれば高い値段で買う人が現れますし、逆に現在の利益が大きくても、先行きに不安が広がれば売りが先行します。

ここで大切なのは、株価が「会社の実力の測定値」ではなく、「将来に対する見方の集計結果」だという点です。同じ決算内容でも、発表前にどこまで期待されていたかによって、株価の反応は逆になることがあります。期待以上なら買われ、期待に届かなければ売られる、という具合です。株価の動きだけを見て会社の良し悪しを判断できないのは、このためです。株価は需給で決まる価格であり、その背後にある業績や開示の内容に戻って読むことで、初めて意味を持ちます。

1株の値段だけでは、会社の大きさは分かりません

株価についてのもう一つの誤解は、​1株の値段が高い会社ほど大きな会社だ、というものです。次のグラフは、よく知られた​4社の株価を並べたものです。キーエンスの​78,000円からNTTの​173.3円まで、​1株の値段には大きな開きがあります（いずれも2026年10月30日時点の参考値）。しかし、会社全体の値段にあたる時価総額で見ると、順位は入れ替わります。株価​173.3円のNTTの時価総額は約​15兆6,923億円で、株価​8,289円の任天堂の約​9兆5,557億円を上回ります。株価​3,070円のトヨタ自動車は約​44兆8,066億円、株価​78,000円のキーエンスは約​18兆9,701億円です。

この差が生まれるのは、発行されている株式の数が会社ごとにまったく違うからです。株価は、会社全体の値を発行済株式数で割った​1株あたりの値段に過ぎません。株式を細かく分割すれば​1株の値段は下がりますし、その逆も起こります。​1株の値段の大小は、会社の規模や実力の大小とは別の話として切り分けて読む必要があります。株価を見るときは、その価格でどれだけの注文が成立しているのかという需給の側面と、会社全体ではいくらの値段が付いているのかという規模の側面を分けて考えるのが基本です。

未上場企業に「株価」はありませんが、株式の値段はあります

では、上場していない会社の株式には値段がないのでしょうか。結論から言えば、取引所が日々公表する「株価」はありませんが、株式そのものの値段が存在しないわけではありません。未上場の株式が売買されるときは、売り手と買い手の交渉によって価格が決まります。その際の物差しとして、一般にいくつかの考え方が使われます。会社の貸借対照表に載る純資産を株式数で割って​1株あたりの資産価値を見る考え方、似た事業の上場企業の株価や利益との比率を参考にする考え方、将来生み出す利益や配当の見込みから現在の価値を見積もる考え方などです。どの物差しを、どの場面で使うかによって、同じ株式でも置かれる値段は変わります。

上場の制度の中にも、未上場の株式に値段を置く場面が現れます。日本取引所グループの上場審査基準では、上場時の時価総額は、原則として公募などの見込み価格に上場株式数を掛けて算出するとされています。つまり新規上場の会社については、市場の売買が始まる前に、公募の手続きを通じて最初の価格が形成されます。また名古屋証券取引所の基準の説明では、他の取引所の上場会社が公募や売出しを行わない場合の時価総額の算定に、取引所が合理的と認める算定式によって計算された株券の評価額を用いる場合があるとされています。市場価格がない株式にも、算定式による「評価額」を置く必要が生じる場面があるのです。

未上場株式と上場株式の決定的な違いは、値段の有無ではなく、値段の付き方と売りやすさにあります。上場株式には、毎日、板の上で多数の注文がぶつかって決まる公開の価格があり、売りたいときにその価格で売れる流動性があります。未上場株式にはその公開価格がなく、買い手を探し、条件を交渉して初めて売買が成立します。価格の透明性と流動性の有無が、上場していることの実質的な意味の一つです。株価とは何かという問いは、突き詰めれば「多数の注文がぶつかる場が、その株式に日々の値段を与えている」という仕組みの話に帰着します。