数字の要点
通期予想に対する進捗
中間期の売上高6兆2,672億円 ÷ 修正後の通期予想13兆円
中間期の営業利益1兆988億円 ÷ 通期予想1兆8,700億円
中間期の当社株主に帰属する中間純利益7,918億円 ÷ 通期予想1兆3,300億円
- 営業利益の伸びを牽引したのはゲーム&ネットワークサービス(G&NS)で、営業利益は4,221億円と前年同期の2,683億円から1,538億円増えました。製品カテゴリー別では、ネットワークサービスが4,270億円(前年同期3,553億円)、デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツが1兆1,291億円(同1兆603億円)と伸び、ハードウェア・その他は5,478億円(同5,676億円)と減少しています。
- 映画分野の営業利益は1,174億円と前年同期の325億円から大きく増えました。映画製作の売上高が3,928億円(前年同期2,124億円)と拡大したことが短信の内訳に示されています。イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)も営業利益2,768億円(同1,925億円)と増益でした。
- 営業利益率は17.5%(営業利益1兆988億円÷売上高6兆2,672億円、当サイトの計算)で、前年同期の13.4%から改善しました。一方、その他分野の営業損失は352億円(前年同期79億円の損失)と拡大しています。
- 前年同期の比較数値は、ソニーフィナンシャルグループのパーシャル・スピンオフ(2025年10月1日実行)に伴い金融事業を非継続事業に分類した継続事業ベースです。当期は非継続事業からの純損益を計上していないため、継続事業と連結の金額に差はありません。
ソニーグループの2027年3月期中間期(2026年4月1日〜9月30日)の連結業績は、売上高6兆2,672億円↑ 前年同期比9.4%増、営業利益1兆988億円(同42.9%増)、税引前利益1兆1,006億円(同37.9%増)、中間純利益8,069億円(同38.8%増)、当社株主に帰属する中間純利益7,918億円(同38.8%増)でした。基本的1株当たり中間純利益は134.89円(前年同期の継続事業ベース95.09円)です。前年同期の数値は、ソニーフィナンシャルグループ株式会社のパーシャル・スピンオフを2025年10月1日に実行したことに伴い、金融事業を非継続事業に分類した継続事業の金額で、当期は非継続事業からの純損益がないため継続事業と連結の金額に差はありません。営業活動によるキャッシュ・フローは6,554億円の収入でした。財政状態では、資産合計16兆6,677億円、資本合計9兆36億円、株主資本8兆5,504億円、株主資本比率51.3%です。
セグメント別の動き
セグメント別(短信のセグメント情報、単位:百万円、売上高はセグメント間取引を含む合計)では、ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)が売上高2兆1,456億円(前年同期2兆497億円)、営業利益4,221億円(同2,683億円)でした。外部顧客に対する売上高の内訳では、デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ1兆1,291億円、ネットワークサービス4,270億円が伸び、ハードウェア・その他は5,478億円と前年同期の5,676億円から減りました。音楽は売上高1兆1,604億円、営業利益2,286億円(同2,082億円)で、音楽制作(ストリーミング)が4,792億円と伸びています。映画は売上高8,288億円、営業利益1,174億円(同325億円)と大幅増益で、映画製作の売上高は3,928億円(同2,124億円)に拡大しました。エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)は売上高1兆1,117億円、営業利益1,067億円(同1,041億円)、イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)は売上高1兆904億円、営業利益2,768億円(同1,925億円)でした。その他分野は営業損失352億円(同79億円の損失)です。
通期予想と 配当・株主還元
通期(2027年3月期)の業績予想は、直近に公表されている予想から修正され、売上高13兆円↑ 前期比4.2%増、営業利益1兆8,700億円(同29.2%増)、税引前利益1兆8,600億円(同30.8%増)、当社株主に帰属する当期純利益1兆3,300億円(同29.0%増)となりました。なお、短信には修正前の予想数値は掲載されておらず、経営成績の概況は同日に開示した決算説明会資料「2026年度 第2四半期 連結業績概要」を参照するよう案内されています。配当は中間17.50円が決まり、期末予想17.50円とあわせた年間35.00円の予想に修正はありません(前期は中間12.50円、期末12.50円、年間25.00円)。配当支払開始予定日は2026年12月4日、半期報告書の提出予定日は2026年11月10日です。株主還元では、短信の持分変動計算書に、当中間期の自己株式の取得2,634億円と自己株式の消却5,776億円が計上されています。また、2026年7月15日には音楽分野の連結子会社が特定の音楽資産等を保有する会社の全持分を取得し、5,427億円のコンテンツ資産(ミュージック・カタログ)を認識したことが短信に記載されています。
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出典
ソニーグループ 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔IFRS〕(連結)(2026年11月5日) 一次資料(2026/11/06確認)。数値はこの資料の記載値です。