「日経平均は上がったのに、TOPIXは下がった」。ニュースでときどき見る、指数同士の食い違いです。どちらも日本株全体の動きを示すはずなのに、なぜ違う動きをするのでしょうか。答えは、計算の仕方が根本的に違うことにあります。当サイトの既存コラムが取引所の種類や市場区分を扱ったのに対し、このコラムでは「指数の物差し」そのものの違いに絞って読み解きます。

日経平均 — 225銘柄の「株価の平均」

日経平均株価（日経225）は、日本経済新聞社が算出する指数です。東京証券取引所のプライム市場から選ばれた225銘柄の株価をもとに計算する「株価平均型」で、算出は1950年9月7日に始まり、1949年5月16日まで遡って計算されています。日本の株価指数としては最も歴史の長い部類です。

計算の土台は、各銘柄の株価の単純な合計です。ただし銘柄ごとに旧額面制度を引き継いだ「みなし額面」を設定して株価を換算し、合計を「除数」で割ります（この方式は一般に「ダウ式」と呼ばれます）。株式分割などで株価が機械的に変わっても指数が跳ねないよう、除数を調整する仕組みです。銘柄は毎年1回、10月初めに見直され、流動性とセクターのバランスで選ばれます。

この方式の特徴は、「株価そのものの水準が高い銘柄」の動きが指数を大きく動かすことです。時価総額が小さくても、株価が数万円の銘柄が大きく動けば日経平均はそれに引っ張られます。225銘柄は「日本を代表する企業」として選ばれていますが、市場全体をそのまま写したものではありません。

TOPIX — 市場全体の「時価総額」の増減

TOPIX（東証株価指数）は、JPX総研が算出・公表する指数です。計算は「浮動株時価総額加重型」で、構成銘柄の時価総額（株価×株式数）の合計が、基準時点からどれだけ増減したかを示します。基準は1968年1月4日の時価総額で、その時点を100ポイントとして1969年7月1日に算出が始まりました。

もともとは東証第一部の全銘柄を対象とする指数でした。市場再編を経て、現在の算出要領（2026年10月版）では、プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の内国普通株式の中から、流動性などの基準で構成銘柄を選定する形になっています。対象が広い分、「市場全体の値段」を写す性格が強い指数です。

この方式では、時価総額の大きい銘柄ほど指数への影響が大きくなります。トヨタ自動車のように時価総額が数十兆円の銘柄の数%の動きは、株価が高いだけの小型銘柄の大きな動きより、TOPIXを大きく動かします。

2つの物差しを並べる

なぜ動きがずれるのか — 具体例で考える

たとえば、株価​5万円の銘柄A（時価総額は小さい）と、株価​2,000円の銘柄B（時価総額は日本最大級）があるとします。Aが​10%上昇し、Bが動かなかった日、日経平均はAの高株価に引っ張られて大きく上がりますが、TOPIXはほとんど動きません。逆にBだけが​3%下がった日は、TOPIXがはっきり下がる一方、日経平均への影響は限られます。

実際に「日経平均だけが上がる」日は、ファーストリテイリングや東京エレクトロン、アドバンテストのような株価水準の高い銘柄が買われた日に起きやすく、「TOPIXの方が堅調」な日は、銀行や自動車など時価総額の大きな銘柄群が買われた日に起きやすい、というのが両指数の構造から導ける読み方です。JPXのFAQも、構成銘柄が同一でも平均株価の上下と時価総額の増減は必ずしも関連しないと注意しています。

TOPIXにも見直しのルールがあります。算出要領によると、構成銘柄の定期入替は年1回、10月の最終営業日に行われます。各銘柄の指数に占める重みには上限があり、定期入替の時点で浮動株時価総額ベースのウエイトが​10%を超える銘柄は​10%に抑えられます。​1社の株価に市場全体の指数が振り回されすぎないための歯止めです。日経平均にも銘柄の定期見直し（毎年10月初め）があり、流動性とセクター間のバランスで顔ぶれが入れ替わります。どちらの指数も、「固定された​225社・全銘柄」ではなく、定期的に中身を入れ替える生き物の指数なのです。

TOPIXの対象について、現行の算出要領でもう少し正確に押さえておきます。移行期方針で対象はプライム市場の上場銘柄とされていますが、算出要領（2026年10月版）は対象市場をプライム・スタンダード・グロースと定め、市場再編をまたいで継続算入されている銘柄も含まれます。正確には「プライム市場だけの指数」ではない、ということです。2022年の市場再編に伴う改革では、旧東証一部の銘柄が段階的に減らされ、2025年1月に移行措置が終了しました。「東証株価指数」という和名のまま、2018年2月に旧2部・ジャスダック等の銘柄は対象から外れています。

指数の単位の違いも、計算方法の違いから来ています。日経平均は株価の平均なので単位は「円」です。一方TOPIXは、1968年1月4日時点の時価総額を100として、その後の増減を表す「ポイント」で示されます。「日経平均が​500円上がった」と「TOPIXが20ポイント上がった」では、同じ日本株の上昇でも測っているものが違います。前者は値がさ株の動きに、後者は大きな会社の動きに、それぞれ引っ張られた結果かもしれないのです。

対象の広さも対照的です。TOPIXは市場全体を対象にする設計で、構成銘柄は市場再編をまたいで継続算入されているものを含め広く取られています。日経平均の225銘柄は、その中から流動性などの基準で選ばれた代表選手です。​225社だけを見れば速報性は高いものの、市場全体の姿をそのまま映すわけではありません。TOPIXの変動が小さい日に日経平均だけが大きく動いているときは、少数の値がさ株の値動きが指数を引っ張っている可能性を疑うのが、2つの物差しを使い分ける第一歩です。

どちらを見ればいいのか

日経平均とTOPIXは、優劣ではなく「測り方の違う2つの物差し」です。株価の高い銘柄の躍動を見たいのか、市場全体の値段の変化を見たいのかで、見るべき指数は変わります。2つの数字が食い違った日は、「どの銘柄が動いたのか」を考える格好の入口になります。

出典（4件）