東京エレクトロンと 中外製薬の違い
一言でいうと: 平均年収1,380万円の東京エレクトロンと、1,351万円の中外製薬
東京エレクトロンと中外製薬を比べます。提出会社の平均年間給与は東京エレクトロン1,380万円、中外製薬1,351万円と近い水準です。営業利益率は中外製薬47.6%が東京エレクトロン25.6%を大きく上回り、売上規模は東京エレクトロン2兆4,435億円が中外製薬1兆2,579億円の約1.9倍です。対象期は東京エレクトロンが2026年3月期、中外製薬が2025年12月期と異なります。
なぜこの2社を比べるのか: 半導体製造装置と医薬品という異なる分野の高年収企業です。年収が近い2社で、利益率と事業構造の違いを比べます。
東京エレクトロンの 事業の 仕組み
東京エレクトロンの事業は半導体製造装置の単一セグメントです。有価証券報告書では内訳として、ウエハプロセス装置をはじめとする半導体製造装置の新規装置販売の売上高1兆8,173億円と、装置の保守・改造・部品販売などを行うフィールドソリューション等の売上高6,263億円が示されています。連結売上高は2兆4,435億円、営業利益は6,249億円、経常利益は6,303億円、親会社株主に帰属する当期純利益は5,745億円でした。フィールドソリューション等の売上高6,263億円は、連結売上高の約26%を占めます。装置の新規販売だけでなく、保守・改造・部品販売という継続的な収益を持つ点が、東京エレクトロンの事業の特徴です。新規装置販売の売上高1兆8,173億円は、連結売上高の約74%を占めます。
海外売上高は2兆2,041億円と売上高の90.2%を占めます(顧客所在地ベース)。主要地域は中国8,326億円、韓国5,439億円、台湾4,999億円で、日本は2,394億円でした。中期経営計画(2023年3月期〜2027年3月期)では、2027年3月期に売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上を目標に掲げています。2027年3月期の通期予想(2026年10月30日公表)は売上高3兆7,000億円、営業利益1兆1,690億円、当期純利益8,650億円です。
年間配当は628円(株式分割前)で配当性向は50.1%でした。2026年10月1日に1対5の株式分割を実施しています。本社は東京都港区赤坂5-3-1です。連結従業員数は20,236人です。
中外製薬の 事業の 仕組み
中外製薬の事業は医薬品事業の単一セグメントで、決算短信が製商品売上高の内訳を開示しています。国内における医療用医薬品の販売は製商品売上高4,724億円(製商品売上高の43.8%)、海外はロシュグループ向けを中心とする自社品の輸出で6,054億円(同56.2%)と、海外が国内を上回ります。ヘムライブラ、アクテムラ等が中心で、ロシュへのヘムライブラ、アクテムラの輸出が伸長したと決算短信に説明されています。その他の売上収益(ロイヤルティ収入等)は1,801億円でした。中外製薬の製商品売上高は海外が国内を上回りますが、その中心はロシュグループ向けの自社品輸出です。自社で創製した医薬品を親会社グループの販売網に乗せる形が、収益構造に組み込まれています。
連結売上収益は1兆2,579億円で↑ 前期比7.5%増、営業利益は5,988億円で同10.5%増、当期利益は4,340億円で同12.1%増でした。会社定義のCore営業利益は6,232億円です。子会社は15社と少なく、連結従業員数は7,872人です。成長戦略「TOP I 2030」では、R&Dアウトプットの倍増と自社グローバル品の毎年上市を目標に掲げています。
2026年12月期の業績予想はCoreベースのみ開示し、売上収益1兆3,450億円、Core営業利益6,700億円、Core当期利益4,850億円、年間配当132円を予想しています。登記上の本店は東京都北区浮間五丁目5番1号で、本社機能は東京都中央区日本橋室町二丁目1番1号です。親会社はロシュ・ホールディング・リミテッド(議決権61.12%)です。
| 項目 | 東京エレクトロン | 中外製薬 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2兆4,435億円(2026年3月期) | 1兆2,579億円(2025年12月期) |
| 営業利益 | 6,249億円(2026年3月期) | 5,988億円(2025年12月期) |
| 営業利益率 | 25.6%(2026年3月期) | 47.6%(2025年12月期) |
| 当期利益 | 5,745億円(2026年3月期) | 4,340億円(2025年12月期) |
| 時価総額 | 19兆4,444億円(2026-11-20時点) | 11兆9,364億円(2026-11-20時点) |
| PER | 21.7倍(2026-11-20時点) | — |
| ROE | 29.6%(2026年3月期) | 22.1%(2025年12月期) |
| 自己資本比率 | 71.5%(2026年3月期) | 82.1%(2025年12月期) |
| 有利子負債 | 0億円(2026年3月期) | 0億円(2025年12月期) |
| 現金及び現金同等物 | 5,054億円(2026年3月期) | 4,266億円(2025年12月期) |
| 売上高(予想) | 3兆7,000億円(2027年3月期 通期予想(決算短信)) | 1兆3,450億円(2026年12月期 通期予想(決算短信)) |
| 年間配当 | 628円(2026年3月期) | 272円(2025年12月期) |
| 配当利回り | 2.3%(2026-11-20時点) | 1.85%(2026-11-20時点) |
| 平均年収 | 1,380万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与)) | 1,351万円(2025年12月期(提出会社単体の平均年間給与)) |
| 平均年齢 | 43.1歳(2026年3月期(提出会社単体)) | 42.6歳(2025年12月期(提出会社単体)) |
| 平均勤続年数 | 14.7年(2026年3月期(提出会社単体)) | 15.4年(2025年12月期(提出会社単体)) |
| 従業員数(連結) | 20,236人(連結従業員数(2026年3月期)) | 7,872人(連結従業員数(2025年12月期)) |
| 決算月 | 3月 | 12月 |
| 創業 | 1963年11月 | 1925年3月10日 |
| 本社 | 東京都港区赤坂5-3-1 | 東京都北区浮間五丁目5番1号 |
| 証券コード | 8035 | 4519 |
対象期は原則として東京エレクトロンが2026年3月期、中外製薬が2025年12月期の数値です。
売上高
営業利益
営業利益率
当期利益
時価総額
PER
ROE
自己資本比率
有利子負債
現金及び現金同等物
売上高(予想)
年間配当
配当利回り
平均年収
平均年齢
平均勤続年数
従業員数(連結)
決算月
創業
本社
証券コード
グラフで比べる
2社の違いを読み解く
東京エレクトロンは半導体製造装置の単一セグメントのメーカーです。2026年3月期の内訳は、ウエハプロセス装置をはじめとする半導体製造装置の新規装置販売が売上高1兆8,173億円、装置の保守・改造・部品販売などを行うフィールドソリューション等が6,263億円でした。海外売上高は2兆2,041億円と売上高の90.2%を占め、主要地域は中国8,326億円、韓国5,439億円、台湾4,999億円で、日本は2,394億円です。連結売上高は2兆4,435億円、営業利益は6,249億円でした。
中外製薬は医薬品事業の単一セグメントで、決算短信が製商品売上高の内訳を開示しています。2025年12月期の製商品売上高1兆778億円のうち、海外が6,054億円(56.2%)と国内4,724億円(43.8%)を上回ります。海外はロシュグループ向けを中心とする自社品の輸出で、ヘムライブラ、アクテムラ等が中心です。その他の売上収益(ロイヤルティ収入等)は1,801億円でした。連結売上収益は1兆2,579億円、営業利益は5,988億円で、会社定義のCore営業利益は6,232億円です。親会社はスイスのロシュ・ホールディング・リミテッドで、議決権の61.12%を所有します。
規模と利益率の順序が逆になります。売上は東京エレクトロン2兆4,435億円が中外製薬1兆2,579億円の約1.9倍ですが、営業利益は東京エレクトロン6,249億円、中外製薬5,988億円と近接し、営業利益率は中外製薬47.6%が東京エレクトロン25.6%を大きく上回ります。財務は両社とも厚く、東京エレクトロンは自己資本比率71.5%で社債・借入金の残高がなく、中外製薬は自己資本比率82.1%で有利子負債ゼロ(リース負債除く)でした。ROEは東京エレクトロン29.6%、中外製薬22.1%です。連結従業員数は東京エレクトロン20,236人、中外製薬7,872人でした。
歩みでは、東京エレクトロンが1963年に東京エレクトロン研究所として設立され、テレビ放送機器等の輸出入から出発した会社です。中外製薬は1925年に中外新薬商会を創業し、2025年に創業100周年を迎えました。2002年にエフ・ホフマン・ラ・ロシュとの戦略的アライアンスに基づき中外製薬と日本ロシュが合併し、ロシュ・ホールディング・リミテッドが親会社となっています。直近では、東京エレクトロンが2026年10月1日に1株を5株へ株式分割し、中外製薬は創業100周年記念配当150円を含む年間配当272円を実施するなど、それぞれ節目の動きがありました。
違いのポイント
- 中外製薬は製商品売上高のうち海外6,054億円が56.2%を占め、ロシュ向け輸出が中心
- 東京エレクトロンは海外売上高比率90.2%、フィールドソリューション等の売上高6,263億円
- 営業利益率は中外製薬47.6%、東京エレクトロン25.6%。両社とも借入金の残高がない
- 中外製薬の年間配当272円には創業100周年記念配当150円が含まれ、配当性向は103.1%
- 東京エレクトロンは2026年10月1日に1株を5株へ株式分割した
財務と株主還元
財務の形は両社とも極めて厚い内容です。東京エレクトロンは自己資本比率71.5%、有価証券報告書の借入金等明細表で社債・短期借入金・長期借入金の残高はいずれもなく、現金及び現金同等物は5,054億円でした。中外製薬は自己資本比率82.1%、連結財政状態計算書に社債・借入金の計上がなく有利子負債はゼロ(リース負債除く)で、現金及び現金同等物は4,266億円です。総資産は東京エレクトロン2兆8,610億円、中外製薬2兆4,686億円でした。両社とも現金及び現金同等物が4,000億円を超え(東京エレクトロン5,054億円、中外製薬4,266億円)、借入金がない財務で事業を行っています。高収益と厚い財務の組み合わせが共通しています。
株主還元は、東京エレクトロンが年間配当628円(株式分割前)・配当性向50.1%、中外製薬が年間配当272円・配当性向103.1%でした。中外製薬の配当には創業100周年記念配当150円が含まれており、通常配当は122円です。記念配当を除くと配当性向の見え方は変わります。次期の中外製薬の配当予想は132円です。
人と組織
人の指標は近い水準で並びます。提出会社の平均年間給与は東京エレクトロン1,380万円(平均年齢43.1歳、平均勤続14.7年)、中外製薬1,351万円(平均年齢42.6歳、平均勤続15.4年)でした。平均年齢と平均勤続もほぼ同じ水準です。連結従業員数は東京エレクトロン20,236人、中外製薬7,872人と、人数では東京エレクトロンが約2.6倍です。年収・年齢・勤続が近い2社で、事業分野と人数が異なるという対比です。平均年間給与の差は29万円と小さく、平均年齢と平均勤続年数も近い水準です。人の指標だけを見れば、分野の異なる2社がほぼ同じ姿をしている点が興味を引きます。
沿革から見る現在地
東京エレクトロンは1963年11月に東京エレクトロン研究所として設立され、テレビ放送機器等の輸出入から出発しました。1972年に米国に現地法人を設立し、1980年に東京証券取引所市場第二部へ上場、1984年に市場第一部へ指定替え、1993年に韓国、1996年に台湾に現地法人を設立しています。2022年に市場再編に伴い東証プライム市場へ移行しました。輸出入の会社から半導体製造装置メーカーへ転じてきた歩みです。
中外製薬は1925年に中外新薬商会を創業し、1943年に中外製薬株式会社へ変更、1956年に株式を上場しました。2002年にエフ・ホフマン・ラ・ロシュ・リミテッドとの戦略的アライアンスに基づき中外製薬と日本ロシュが合併し、ロシュ・ホールディング・リミテッドが親会社となっています。2004年に一般用医薬品事業をライオン株式会社へ譲渡し、2006年に医薬品等の製造に関する事業を子会社の中外製薬工業株式会社へ承継、2022年に中外ライフサイエンスパーク横浜を建設しました。2025年に創業100周年を迎えています。
読むときの注意点
- 対象期は東京エレクトロンが2026年3月期、中外製薬が2025年12月期と異なります。
- 中外製薬のCore営業利益6,232億円は会社定義の指標で、IFRSの営業利益5,988億円とは異なります。
- 中外製薬の配当272円には創業100周年記念配当150円が含まれます。通常の還元水準と分けて読む必要があります。
- 中外製薬の親会社はロシュ・ホールディング・リミテッドで議決権の61.12%を所有します。海外製商品売上の中心もロシュ向け輸出であり、グループとの関係が事業構造に組み込まれています。
まとめ
この比較で見えるのは、分野が違っても高年収と高収益の組み合わせが成り立つことです。東京エレクトロンは半導体製造装置で売上高2兆4,435億円・営業利益率25.6%、中外製薬は医薬品で売上収益1兆2,579億円・営業利益率47.6%を上げ、平均年収は1,380万円と1,351万円で並びます。両社とも借入金がなく財務が厚い点も共通します。設立・創業は1963年と1925年。高年収企業の比較では、年収の近さの裏にある事業の違いを見ることが要点です。年収の水準が近い2社でも、利益率や雇用の規模は大きく異なります。
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数字の出典と確認日は各社の企業ページに記載しています(この比較の確認日: 2026/11/11)。