ソニーグループと 日立製作所の違い
一言でいうと: エンタメと半導体のソニーと、社会インフラの日立
ソニーグループと日立製作所を比べます。売上高はソニー12兆4,796億円、日立10兆5,868億円と近い水準で、営業利益はソニー1兆4,475億円、日立の調整後営業利益1兆1,993億円です。連結従業員数は日立287,901人がソニー約94,900人の約3倍です。対象期は両社とも2026年3月期です。
なぜこの2社を比べるのか: 総合電機から異なる方向へ進んだ2社です。エンタメ中心のソニーと社会イノベーション事業の日立という、事業構成の違いを比べます。
ソニーグループの 事業の 仕組み
ソニーグループの事業は6区分です。ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)はデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機(PlayStation)の製造・販売で、2025年度のセグメント売上高は4兆6,857億円、セグメント営業利益は4,633億円と分野として過去最高益を更新しました。音楽は音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム事業で、売上高2兆1,201億円、営業利益4,470億円でした(いずれもセグメント間取引を含む)。
イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)はイメージセンサー事業が中心で、売上高2兆1,515億円、営業利益3,573億円と売上高・営業利益とも過去最高でした。エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)はイメージング事業、サウンド事業、ネットワークサービス事業、ディスプレイ事業等で、売上高2兆2,605億円、営業利益1,586億円です。映画は映画製作、テレビ番組制作、メディアネットワーク事業で、アニメ配信のCrunchyrollを含み、売上高1兆4,993億円、営業利益1,049億円でした。継続事業の売上高は12兆4,796億円、営業利益は1兆4,475億円です。
連結従業員の内訳はET&S 33,100人、I&SS 18,800人、G&NS 12,300人、音楽11,400人、映画11,300人などです。2027年3月期は売上高12兆3,000億円、営業利益1兆6,000億円、当期利益1兆1,600億円を予想しています。本社は東京都港区港南1丁目7番1号です。
日立製作所の 事業の 仕組み
日立製作所の事業は4セグメントを軸に社会イノベーション事業を展開します。デジタルシステム&サービスはITサービス、システムインテグレーション、ソフトウェア、ATM等の金融・社会インフラ向けデジタルサービスで、2026年3月期の外部売上収益は2兆7,566億円、Adjusted EBITAは4,501億円と最大でした。エナジーは原子力・火力等の発電システム、送配電システム、エネルギーソリューションで、外部売上収益3兆2,008億円と最大、Adjusted EBITAは4,160億円です。
モビリティは鉄道システム、昇降機(エレベーター・エスカレーター)等のビルシステムで、外部売上収益1兆3,206億円、Adjusted EBITA1,081億円でした。コネクティブインダストリーズは産業機器、計測・分析システム、家電、半導体製造装置関連等のプロダクト事業で、外部売上収益3兆8億円、Adjusted EBITA3,674億円です。連結売上収益は10兆5,868億円、調整後営業利益は1兆1,993億円、Adjusted EBITAは1兆3,114億円、親会社株主に帰属する当期利益は8,024億円でした。利益指標として調整後営業利益とAdjusted EBITAを開示する点が特徴です。
2027年3月期は売上収益11兆1,000億円、調整後営業利益1兆3,150億円、当期利益8,500億円を予想しています。連結従業員数287,901人は国内電機大手でも最大規模です。本社は東京都千代田区丸の内一丁目6番6号です。
| 項目 | ソニーグループ | 日立製作所 |
|---|---|---|
| 売上高 | 12兆4,796億円(2026年3月期) | 10兆5,868億円(2026年3月期) |
| 営業利益 | 1兆4,475億円(2026年3月期) | 1兆1,993億円(2026年3月期) |
| 営業利益率 | 11.6%(2026年3月期) | 11.3%(2026年3月期) |
| 当期利益 | 1兆309億円(2026年3月期) | 8,024億円(2026年3月期) |
| 時価総額 | 25兆7,224億円(2026-11-20時点) | 21兆6,029億円(2026-11-20時点) |
| PER | 20.7倍(2026-11-20時点) | 23.2倍(2026-11-20時点) |
| ROE | 12.6%(2026年3月期) | 12.9%(2026年3月期) |
| 自己資本比率 | 51.8%(2026年3月期) | 43.7%(2026年3月期) |
| 有利子負債 | 1兆6,697億円(2026年3月期) | 1兆90億円(2026年3月期) |
| 現金及び現金同等物 | 2兆2,089億円(2026年3月期) | 1兆3,235億円(2026年3月期) |
| 売上高(予想) | 13兆円(2027年3月期 通期予想(第2四半期決算短信・2026年11月5日上方修正)) | 11兆1,000億円(2027年3月期 通期予想(決算短信)) |
| 年間配当 | 25円(2026年3月期) | 50円(2026年3月期) |
| 配当利回り | 0.58%(2026-11-20時点) | 1.05%(2026-11-20時点) |
| 平均年収 | 1,155万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与)) | 995万円(2026年3月期(提出会社単体の平均年間給与)) |
| 平均年齢 | 42.7歳(2026年3月期(提出会社単体)) | 42.2歳(2026年3月期(提出会社単体)) |
| 平均勤続年数 | 16年(2026年3月期(提出会社単体)) | 18.1年(2026年3月期(提出会社単体)) |
| 従業員数(連結) | 94,900人(連結従業員数(2026年3月期)) | 287,901人(連結従業員数(2026年3月期)) |
| 決算月 | 3月 | 3月 |
| 創業 | 1946年5月7日 | 1910年 |
| 本社 | 東京都港区港南1丁目7番1号 | 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号 |
| 証券コード | 6758 | 6501 |
対象期は原則として両社とも2026年3月期の数値です。
売上高
営業利益
営業利益率
当期利益
時価総額
PER
ROE
自己資本比率
有利子負債
現金及び現金同等物
売上高(予想)
年間配当
配当利回り
平均年収
平均年齢
平均勤続年数
従業員数(連結)
決算月
創業
本社
証券コード
グラフで比べる
2社の違いを読み解く
ソニーグループの事業は、ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)、音楽、映画、エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)、イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)、その他の6区分です。2025年度のセグメント売上高と営業利益は、G&NSが4兆6,857億円・4,633億円で分野として過去最高益を更新し、音楽が2兆1,201億円・4,470億円と利益でG&NSにほぼ並びます。I&SSは2兆1,515億円・3,573億円で売上高・営業利益とも過去最高、ET&Sは2兆2,605億円・1,586億円、映画は1兆4,993億円・1,049億円でした(セグメント間取引を含む)。エンタテインメント事業(ゲーム・音楽・映画)がグループの中核です。
日立製作所の事業は、デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4セグメントを軸とする社会イノベーション事業です。2026年3月期の外部売上収益はエナジーが3兆2,008億円と最大で、コネクティブインダストリーズ3兆8億円、デジタルシステム&サービス2兆7,566億円、モビリティ1兆3,206億円と続きます。Adjusted EBITAではデジタルシステム&サービスが4,501億円と最大で、エナジー4,160億円、コネクティブインダストリーズ3,674億円、モビリティ1,081億円でした。売上最大の分野と利益指標で最大の分野が分かれる構成です。
規模の比べ方で順序が変わります。売上高はソニー12兆4,796億円(継続事業、前年度12兆349億円から増加)が日立10兆5,868億円↑ 前期比8.2%増を上回りますが、連結従業員数は日立287,901人がソニー約94,900人の約3倍です。ソニーの従業員数は、2025年10月の金融事業のパーシャル・スピンオフでソニーフィナンシャルグループを連結から除外したこと等により、前事業年度末から約17,400人減少しました。営業利益はソニー1兆4,475億円、日立は調整後営業利益1兆1,993億円です。ROEはソニー12.6%、日立12.9%と近い水準にあります。
歩みは対照的です。ソニーは1946年に井深大と盛田昭夫が東京通信工業を設立し、ウォークマンやPlayStationを生んできた会社で、2021年に持株会社体制へ移行してソニーグループ株式会社となりました。日立は1910年に久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として創業し、国産の5馬力誘導電動機を完成させたことが出発点です。1920年に株式会社日立製作所として独立しました。戦後の電機メーカーという共通点から、エンタメと社会インフラという異なる方向へ進んだ2社です。
違いのポイント
- ソニーは音楽分野の営業利益4,470億円がゲーム&ネットワークサービスの4,633億円にほぼ並ぶ
- 日立はエナジーの外部売上収益3兆2,008億円が最大、Adjusted EBITAはデジタルシステム&サービスが最大
- 売上高はソニー12兆4,796億円が上回るが、連結従業員数は日立287,901人が約3倍
- ソニーは2025年10月に金融事業のパーシャル・スピンオフを実行し、継続事業ベースの開示へ移行した
- ソニーはG&NS分野でBungieの無形資産等の減損1,201億円を当年度に計上した
財務と株主還元
財務の形は、ソニーの方が資本比率が高めです。ソニーの親会社の所有者に帰属する持分比率は51.8%、日立は43.7%でした。有利子負債はソニー1兆6,697億円、日立1兆90億円で、現金及び現金同等物はソニー2兆2,089億円、日立1兆3,235億円です。ROEは日立12.9%がソニー12.6%をわずかに上回ります。総資産はソニー15兆6,835億円、日立15兆412億円と近い水準です。売上高に対する営業利益の単純な比率は、ソニーが約11.6%、日立が調整後営業利益ベースで約11.3%と、近い水準にあります。
株主還元は、ソニーが年間配当25円・配当性向14.5%、日立が年間配当50円・配当性向28.1%と、配当性向は日立が高くなっています。次期の当期利益予想はソニー1兆1,600億円、日立8,500億円です。配当性向は日立28.1%がソニー14.5%の約2倍の水準です。
人と組織
組織の規模は、連結従業員数が日立287,901人、ソニー約94,900人と、日立が約3倍の人数です。提出会社単体の平均年間給与はソニー1,155万円(平均年齢42.7歳、平均勤続16.0年、単体従業員2,166人)、日立995万円(平均年齢42.2歳、平均勤続18.1年)でした。給与水準はソニーが上回り、平均勤続は日立が約2年長くなっています。ソニーの単体は本社機能に特化した少人数の会社であり、グループ全体の水準とは異なる点に注意が必要です。日立の平均勤続年数18.1年は、電機大手の中でも長い水準です。ソニーの単体従業員は2,166人と本社機能に特化した構成で、連結従業員数との差が大きくなっています。
沿革から見る現在地
ソニーグループは1946年5月7日に、井深大と盛田昭夫が東京通信工業株式会社を設立したことに始まります(資本金19万円)。1950年に日本初のテープレコーダー(G型)を発売し、1955年に日本初のトランジスタラジオTR-55を発売、1958年に社名をソニー株式会社へ変更しました。1979年にウォークマン(TPS-L2)を発売し、1994年に初代PlayStationを日本で発売して家庭用ゲーム機事業に本格参入しています。2021年に持株会社体制へ移行してソニーグループ株式会社に変更し、2025年10月に金融事業のパーシャル・スピンオフを実行しました。
日立製作所は1910年に、久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として創業し、国産の5馬力誘導電動機を完成させたことに始まります。1920年に日立・亀戸の両工場を擁し、株式会社日立製作所として独立しました。1921年に日本汽船より笠戸造船所を譲り受けて笠戸工場を増設し(鉄道車両製造の起点)、1934年に東京株式取引所へ上場して日立研究所を創設、1937年に国産工業株式会社を吸収合併して戸塚工場など7工場を増設しています。鉱山の修理工場から総合電機メーカーになった歩みです。
読むときの注意点
- ソニーの売上高・営業利益は金融事業を除く継続事業ベースの値です。前年度以前の全社ベースの値とは単純に比べられません。
- 日立の利益指標は調整後営業利益とAdjusted EBITAで、IFRSの営業利益とは定義が異なります。ソニーの営業利益と単純には比べられません。
- ソニーには掲載済みの失敗談として、ベータマックスの規格争いでの敗北があります。技術的な優位だけでは標準は取れないという教訓として記されています。
- ソニーは当年度にBungieの無形資産等の減損1,201億円をG&NS分野で計上しています。過去最高益の更新と減損が同じ期に起きています。
まとめ
この比較で見えるのは、総合電機と呼ばれた2社がたどり着いた形の違いです。ソニーはゲーム・音楽・映画のエンタテインメントとイメージセンサーで売上高12兆4,796億円を作り、日立は社会インフラのデジタルとエネルギーで売上収益10兆5,868億円・従業員287,901人という規模を持ちます。創業は1946年と1910年。巨大企業同士の比較では、売上だけでなく、人数と事業の向きで見ることが大切です。
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数字の出典と確認日は各社の企業ページに記載しています(この比較の確認日: 2026/11/11)。