PBR(株価純資産倍率)は、時価総額を純資産で割った数字です。1倍を下回ると、株式市場がつけた会社の値段が、帳簿上の純資産より安いことを意味します。理屈の上では「会社を解散して資産を分けたほうが、株主の手元に多く残る」状態です。当サイトに時価総額と純資産がそろって掲載されている1,604社で計算すると、1倍未満は520社。約3社に1社(32.4%)でした(時価総額は2026年11月9日終値ベース、純資産は各社の直近本決算)。
東証が 「株価を 意識して」と 求めた
東京証券取引所は2023年3月、プライム市場とスタンダード市場の全上場会社に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請しました。自社の資本コストや資本収益性を把握し、改善の方針を開示するよう求めるものです。東証の公表では、2023年7月中旬時点でプライム市場の3月期決算会社の31%が要請を踏まえた開示をしており、同年10月からは開示した会社の一覧表も公表されています。PBR1倍割れの多さは、この要請が注目された背景の一つとして広く語られてきました。
スタンダード 市場は ほぼ半分が 1倍割れ
グラフの数値をテキストで見る(3件)
- スタンダード市場 — 235社中113社が1倍未満(48.1%)、PBRの中央値は1.04倍
- プライム市場 — 1,221社中392社が1倍未満(32.1%)、中央値は1.34倍
- グロース市場 — 148社中15社が1倍未満(10.1%)、中央値は2.29倍
グロース市場は、これからの成長を期待されて純資産の何倍もの値段がつく会社が多く、中央値は2.29倍です。逆にスタンダード市場は中央値が1.04倍と、ほぼ半分の会社が1倍を下回っています。業種で見ても差ははっきりしていて、当サイトの業種区分で輸送用機器は35社中25社、金属製品は28社中22社、化学は92社中46社が1倍未満でした。一方、情報・通信業は199社中18社、インターネット・サービスは23社中0社です。工場や設備などの資産が大きい業種ほど、1倍割れが多い傾向が見えます。
時価総額が 兆円単位でも 1倍割れ
グラフの数値をテキストで見る(8件)
- 本田技研工業 — 時価総額8兆5,379億円÷純資産11兆8,175億円=0.72倍
- 日本郵政 — 時価総額6兆4,673億円÷純資産9兆7,145億円=0.67倍
- INPEX — 時価総額4兆4,246億円÷純資産4兆7,472億円=0.93倍
- 東海旅客鉄道 — 時価総額4兆3,299億円÷純資産5兆682億円=0.85倍
- 日本製鉄 — 時価総額3兆6,267億円÷純資産5兆5,304億円=0.66倍
- トヨタ自動車 — 時価総額50兆9,511億円÷純資産39兆9,189億円=1.28倍
- 三菱UFJフィナンシャル・グループ — 時価総額39兆9,466億円÷純資産22兆2,739億円=1.79倍
- キーエンス — 時価総額17兆4,087億円÷純資産3兆4,715億円=5.01倍
1倍割れで時価総額が最も大きかったのは本田技研工業で、時価総額8兆5,379億円に対し純資産は11兆8,175億円ありました。日本郵政、INPEX、JR東海、日本製鉄も、時価総額が数兆円規模でありながら1倍を下回っています。INPEXは、社員1人あたり営業利益が当サイト掲載企業で最も大きい会社でもあります。足元の利益が大きいことと、市場が純資産以上の値段をつけることは、別の話だとわかります。
1倍割れは 「お買い得」の 合図ではない
- PBRはPER×ROEに分解できる:PBR=(時価総額÷利益)×(利益÷純資産)です。純資産に対して利益が少ない(ROEが低い)会社は、PBRも低くなりやすい。日本製鉄は当サイト掲載のROEが0.3%、キーエンスは13.5%でした。
- 純資産の中身はさまざま:工場や在庫、のれん、保有株式など、帳簿の金額どおりに現金化できるとは限らない資産も含まれます。
- 業種の性質で水準が違う:設備を多く持つ製造業や、資産規模の大きい金融業は、もともと1倍前後になりやすい業種です。当サイト掲載の金融系112社では58社が1倍未満でした。
- 当サイトの算出は概算:純資産には非支配株主持分が含まれる場合があり、各社や証券会社が示すPBR(自己資本ベース)とは一致しないことがあります。株価で毎日変わる数字でもあります。
まとめると、(1) 1,604社中520社、約3社に1社がPBR1倍割れ、(2) 割合はスタンダード市場、資産の重い業種ほど高い、(3) 時価総額が兆円単位の大企業でも1倍割れは珍しくない、(4) 低PBRは低ROEや資産の中身の裏返しであることが多く、それだけで割安とは言えない、の4点です。PBRは投資判断の答えではなく、会社が資本をどれだけ効率よく使っているかを考える入口として読むのがおすすめです。
関連する企業(8社)
出典(9件)
- 日本取引所グループ「『資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応』に関する開示企業一覧表の公表等について」(2023年10月26日) (2026/11/17確認)
- 本田技研工業 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)(公式サイト) (2026/11/17確認)
- 日本郵政 2026年3月期 決算短信(日本基準・連結)(JPX開示PDF) (2026/11/17確認)
- INPEX 2025年12月期 決算短信〔IFRS〕(連結)(公式サイト) (2026/11/17確認)
- 東海旅客鉄道 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(JR東海公式サイト) (2026/11/17確認)
- 日本製鉄 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結) (2026/11/17確認)
- 三菱UFJフィナンシャル・グループ 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)(公式サイト) (2026/11/17確認)
- キーエンス 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) (2026/11/17確認)
- 株価・時価総額:Yahoo Finance 終値(2026年11月9日、本田技研工業 7267.T ほか) (2026/11/17確認)
参考リンク(姉妹サイト)
- 投資・お金の動画で学ぶ(manapick) — 株式投資とお金の基礎を動画で学ぶ